こんにちは。理系就活情報局です。
技術営業に就いて調べていると「やめとけ」というワードが出てくることがあります。
職種研究をしている時にこのようなワードが出てくると、不安になるだけでなく、良く調べないうちに避けてしまうことがあります。
特に、新卒で最初に入社する企業や、就く職種はその後のキャリアを大きく左右するため、慎重に選択しなければ後悔しかねません。
「技術営業がなぜやめとけと言われるのか、知りたい」
「技術営業には向き・不向きはあるのだろうか？求められる能力も知りたい」
「技術営業に興味はあるが、調べると悪いワードが出てきて躊躇してしまう」と思っている理系就活生に向けて、今回は技術営業がなぜやめておけと言われるのか、その理由や向き・不向きについて解説します！
これから就活本番を迎え、活動を本格化させようと考えている理系就活生は、ぜひ参考にしてください。
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「技術営業はやめとけ」と言われる理由
変化が激しい業界だから
技術営業はメーカーなど様々な業界に存在する職種ですが、一般的にはIT業界で多く使われる職種です。
IT業界自体は、常に技術革新や新たなサービスなど日々変化し続けています。
どんな業界であっても、現代社会では変化があるものですが、特にスピードが早いのがIT業界です。
その変化の激しさから、ついて行くのが大変というイメージがあるようです。
常に新しい知識を勉強する必要がある
IT業界の技術革新が早いということは、常に新しい知識を取り入れていく必要があるということになります。
特に今はAIの進化がすさまじく、1ヶ月で大幅に変化することも珍しくありません。
新しい知識を勉強しておかなければ、クライアントの課題解決は難しくなります。
企業間での競争が激しい
IT業界は、変化が激しくサイクルが早い業界です。
その分、企業間で競争が熾烈で入れ替わりも激しくなります。
少し前までは業界の中でトップを走っていた企業が、数カ月から数年経っただけで買収されたり、つぶれたりすることもあります。
そのため、安定的に働けないと考える学生もいるようです。
開発の知識なども必要になる
技術営業は製品知識だけでなく、最新の業界事情・導入事例・開発部門の動向など幅広い知見が必要となります。
単に製品の知識だけではなく、時には開発側の事情や状況なども視野に入れてクライアントに提案することで、課題解決につながっていきます。
単に製品を導入してもらうために提案するのではなく、よりクライアントの要望と課題解決に沿ったものを提示し、満足度をあげていかなければ成果をあげることは難しいです。
技術営業のやりがい
クライアントの課題解決に貢献できる
技術営業はクライアントが抱える課題を解決するために提案し、製品の導入・カスタマイズなどを一緒に考えながら行います。
結果的にクライアントが抱える課題が改善し、生産性向上・コスト削減などの成果が出て喜ばれる場面も多く、貢献できている実感を持ちやすい職業です。
自社製品が導入される瞬間に携われる
自社製品を持っている企業で技術営業をする場合、クライアントに提案した結果導入される場面に立ち会えます。
自社製品が「どのような形でクライアントに使われているのか」「どう活用しているのか」目の前で知れるのは、技術営業ならではの醍醐味です。
最新知識を身につけられる
技術営業は、製品知識だけでなく様々な最新知識を求められます。社内外の勉強会に参加したり、研修を受けたりすることも多く、常に業界の最先端をいく知識に触れられます。
向上心のある人にとっては、とてもやりがいのある環境です。
開発部門などのキャリアも考えることができる
開発部門など、技術営業以外のキャリア転換も可能です。開発部門では、技術営業で培ったクライアントの要望や課題を解決するために必要なことを製品に盛り込んだり、仕様を考えたりすることで、よりよい製品を作れます。
開発部門から技術営業に転身する方も多い一方で、逆に技術営業から開発部門に移る人もいます。
技術営業に向いている人・向いていない人
向いている人：論理的思考ができる
技術営業には、論理的思考ができることが重要です。
クライアントが何に困り、どう解決したいのかという課題に向き合うには、様々な知識だけでなく、論理的に順序立てて考えていかなければ解決できません。
向いている人：問題解決能力がある
クライアントが解決したいと思っている課題は、問題点が複雑に絡み合っていることが大半です。
単純な考え方ではなく、様々な側面から問題を捉え、解決できる能力がなければ技術営業を続けるのは難しいかもしれません。
向いている人：粘り強く取り組める
問題の解決には時間とひらめきが必要です。
なかなか解決しない場面も多く、粘り強く試行錯誤して解決策を探れる人は技術営業に向いています。
向いている人：分かりやすく説明できる
技術営業は、IT関係以外の人にも分かりやすい言葉と内容で説明できることが大切です。
クライアントは、技術営業のような業界知識を持っておらず、専門用語で説明されても理解できない人がたくさんいます。
一般的なやさしい言葉に言い換えて、分かりやすく伝えられるかどうかが、クライアントから選ばれるために重要です。
向いていない人：柔軟性に欠ける
技術営業は、クライアントからの要望や課題に応じて柔軟に対応していく必要があります。
柔軟性に欠ける人にとっては、ストレスフルな環境になるだけでなく、クライアントに上手く対応できない場面が増えてしまいます。
向いていない人：一つのことに集中したい
IT業界では、複数の問題や課題を並行して解決していく場面も珍しくありません。
逆に1つのことに集中して取り組みたい人にとっては、次々と出てくる問題や課題に対して優先順位を考え対応していくのは苦痛です。
1つのことに集中したい場合は、研究職など特定の分野を極める仕事などが向いているかもしれません。
向いていない人：すぐに結果を求める
技術営業がクライアントの課題解決のために提案し、導入するまでにはプロジェクトの規模などにもよりますが、時間がかかるものが大半です。
大きなプロジェクトであれば、年単位で取り組むものもあります。
すぐに結果を求めたい人にとって、時間をかけて取り組む環境はストレスを感じやすいです。
向いていない人：人と接するのが苦手
技術営業はクライアントとの折衝だけでなく、自社の開発部門や時には他社と共同で取り組むプロジェクトに携わることもあります。
多くの人と話し合って問題を解決していく場面が多くなるため、人と接するのが苦手な人にとっては苦痛になるでしょう。
技術営業に就いて後悔する前に調べておきたいこと
各社の仕事内容を比較検討する
技術営業と一口に言っても業務内容・業界内での立ち位置・強みなどはそれぞれ違います。
同じ技術営業でも、企業が違えば社内での立ち位置や役割も違うでしょう。
どんな部分に興味があるのか、将来的にどんなIT知識に長けた人材になりたいのかなどを考え、選択していくことが重要です。
各社の事業の強みを確認する
ネットワーク系に強い企業もあれば、クラウドに強い企業、工場などのFAや在庫管理に強い企業など、取り扱う製品やサービスによって企業の強み千差万別です。
さらに、それぞれの分野の中でもシェアや優位性、独自性など様々な要素が絡み合っています。
各社の特色を調べ、比較して業界研究、企業研究をしっかり行いましょう。
インターンシップに参加して職種理解を深めておく
インターンシップに複数社参加して、職種理解を深めておくことも重要です。
他の職種と比較し、技術営業の強みや将来性を把握しておくことは、就活でより良い選択をするために欠かせません。
可能な限り、複数企業のインターンシップに参加しましょう。
テックオファーに登録して就活の窓口を増やしておく
テックオファーのようなスカウト型サイトに登録して、窓口を増やしておくことも重要です。
特に理系学生は学業と就活の両立は非常に大変ですが、自分を評価してくれる企業からコンタクトがあれば、選考でのアピールもしやすくなります。
より多くの企業と出会うきっかけの1つとして、ぜひ登録しておきましょう。
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技術営業に就くにあたって身につけたいスキル
英語力
プログラミング言語は、基本的に英語です。
また、トラブルシューティングや最新情報も英語で最初にリリースされることが多く、より早く情報を手に入れるためには英語力が欠かせません。
ある程度、英語の文献やホームページなどが読める英語力を身につけておきましょう。
研究室に入った時も、論文を読む時に役立ちます。
プログラミングスキル
プログラミングスキルがあると開発部門と連携する際に役立つだけでなく、クライアントに対する説明もしやすく質問にも答えやすくなります。
入社後でも研修などの機会は充分にありますが、早目に身につけておけば、余裕を持って社会人のスタートを切れるでしょう。
コミュニケーション能力
クライアントだけでなく、自社内の様々な部署や、他社と協力して課題解決に取り組む場面が多くなります。
高いコミュニケーション能力が求められると同時に、相手の話を的確に理解し、伝えられる能力も含めて求められます。
視野の広さ
クライアントの課題を解決するためには、物事を一面からだけでなく多面的に分析し、様々な解決方法を提案するための視野の広さが要求されます。
視野の広さは経験を積むことで身につく部分でもありますが、様々なことに興味を持つこと・も大切です。
まとめ
この記事では、技術営業はやめておけと言われる理由や向き・不向き、身につけておきたい能力について解説しました。
技術営業の仕事にやりがいと誇りを持って働いている社会人の先輩もたくさんいます。
少しでも気になるという学生は、OB・OG訪問や企業説明会で質問してみることから始めてみてはいかがでしょうか。
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