大学教授の年収は約1,082万円！年代別・大学別に解説

理系学生の中には、研究を将来の仕事にしたいと考える方は少なくありません。

研究に関連するさまざまな職種が思い浮かぶ中、身近な存在である大学教授を思い浮かべる方も多いでしょう。

大学教授は接する機会が多いことから、仕事内容や働き方のイメージはしやすい一方で年収・給料などの待遇面がわからないため、未知数な部分があります。

大学院への進学には安くない費用がかかっているため、将来的に貰える年収・給料は把握しておきたい部分です。

今回は大学教授の年収や仕事内容、大学教授になる方法を解説します。

大学で研究を続けるキャリアや学生と接する仕事を目指している方は、ぜひ参考にしてください。

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大学教授の平均年収は約1,082万円【令和7年の最新データ】

大学教授の仕事は多岐にわたり、質と量ともに求められることから、相応の年収となることが容易に想像できます。

厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査によると、大学教授（高等専門学校の教授を含む）の推計年収は約1,082.6万円で、他の職種と比べても高い水準にあります。

内訳は、毎月支給される給与が667.8千円、年間賞与その他特別給与額が2,812.8千円です。この2つを合計した10,826.4千円が推計年収にあたります。

項目	大学教授（高専含む）
平均年齢	57.5歳
平均勤続年数	16.0年
きまって支給する現金給与額（月額）	667.8千円
年間賞与その他特別給与額	2,812.8千円
推計年収	10,826.4千円（約1,082.6万円）
労働者数	69,370人

男女別に見ると、男性が約1,110.2万円（平均57.8歳・54,550人）、女性が約980.9万円（平均56.6歳・14,830人）で、約129万円の差があります。

一方で本結果は、国公立大学・私立大学などで分けられていない点も考慮する必要があります。

賃金構造基本統計調査には、国立・公立・私立といった設置形態別の区分がありません。そのため約1,082.6万円は、設置形態を問わない全国平均の値だと理解しておく必要があります。

本章では、大学教授の給料の内訳と年収の計算方法、そして教授と准教授・講師・助教の年収の違いを解説します。

参考：厚生労働省　令和7年賃金構造基本統計調査　第1表（職種（小分類）、性別きまって支給する現金給与額等）

大学教授の給料の内訳と年収の計算方法

賃金構造基本統計調査で示される年収は、毎月の給与と賞与を合算して求めます。計算式は「きまって支給する現金給与額×12か月＋年間賞与その他特別給与額」です。

大学教授の場合、667.8千円×12か月＝8,013.6千円に年間賞与2,812.8千円を加えて、10,826.4千円（約1,082.6万円）となります。

「きまって支給する現金給与額」とは、基本給に各種手当を加えた毎月の支給額を指します。税金や社会保険料を差し引く前の金額です。

注目したいのは賞与の比率で、賞与が年収に占める割合は約26%です。月給だけを見て年収を判断すると、実態より低く見積もることになります。

大学教授と准教授・講師・助教の年収比較

職位が上がるほど年収も高くなります。令和7年賃金構造基本統計調査の職位別の数値は以下のとおりです。

職位	平均年齢	月額給与	年間賞与	推計年収
大学教授（高専含む）	57.5歳	667.8千円	2,812.8千円	約1,082.6万円
大学准教授（高専含む）	49.3歳	555.9千円	2,093.5千円	約876.4万円
大学講師・助教（高専含む）	41.6歳	488.9千円	1,255.0千円	約712.2万円

教授になると、准教授より約206万円高い年収になります。

助教から教授までの職位別の比較や、准教授に絞った年収の詳細は別記事で解説しています。准教授の水準を詳しく知りたい方は准教授の年収の記事もあわせてご覧ください。

大学教授の年収が高い理由と「安い」といわれる理由

平均で約1,082.6万円という水準は、給与所得者全体から見れば高い部類に入ります。一方で、大学教授の年収は「安い」と語られることもあります。

ここでは、年収が高いといわれる理由と、「安い」と語られる背景の両方を、公的統計の実数から確かめていきます。

なぜ大学教授の年収は高い？

国公立・私立を問わず、大学教授は高い年収となっています。

多くの方が気になるのは、なぜ大学教授の年収は高くなるかでしょう。

大学教授の年収が高い理由は、高い専門性を有しているからです。

大学教授になるためには博士号の取得や多数の研究実績、専門分野における高度な知識やスキルなどが必要です。

大学教授になるほど高い専門性を持つ人材は多くないため、自然と人材としての希少価値が上がることから年収も比例して高くなります。

数字の面から見ると、令和7年賃金構造基本統計調査で大学教授として集計された労働者は、全国で69,370人です。

また、大学教授の平均年齢は57.5歳、平均勤続年数は16.0年です。研究実績を積み重ねた先に受け取る年収である点は、押さえておきたいポイントです。

「大学教授の年収は安い」といわれるのはなぜ？

「安い」と語られる背景には、平均値だけでは見えない2つの事情があります。

1つ目は、所属する組織の規模による差です。令和7年賃金構造基本統計調査を運営組織の規模別に見ると、従業員1,000人以上では約1,144.8万円である一方、10〜99人では約819.4万円で、約325.4万円の開きがあります。

2つ目は、教授に就くまでの期間の長さです。平均年齢57.5歳・平均勤続年数16.0年という数字からは、教授として高い年収を受け取る期間が職業人生の後半に偏りやすいことが読み取れます。

生涯を通じた収入で見ると、平均年収の印象ほど高くならない可能性がある点は、進路を考えるうえで知っておくとよいでしょう。

大学教授の年収は年代でどう変わる？

大学教授の年収は、年代によって大きく変わります。ここでは令和7年賃金構造基本統計調査の年齢階級別のデータから、実際の推移を確認していきます。

年齢階級	推計年収	労働者数
19歳以下・20〜24歳	データなし	－
25〜29歳	約475.2万円（参考値）	170人
30〜34歳	約559.4万円	260人
35〜39歳	約847.7万円	890人
40〜44歳	約947.4万円	2,350人
45〜49歳	約1,048.6万円	6,750人
50〜54歳	約1,129.7万円	14,050人
55〜59歳	約1,120.6万円	15,990人
60〜64歳	約1,113.5万円	19,650人
65〜69歳	約989.0万円	7,800人
70歳〜	約977.6万円	1,470人

表を読むときは、以下の3点に注意してください。

• 19歳以下と20〜24歳は、該当するデータが公表されていません。
• 25〜29歳は年間賞与その他特別給与額が0.0千円で計上されておらず、労働者数も170人と極めて少ない区分です。
• 25〜29歳は、性別に分けた統計表（第7表）では男性のデータがなく、年代による違いと男女による違いを切り分けられません。そのため参考値として扱ってください。

参考：厚生労働省　令和7年賃金構造基本統計調査　第5表（職種（小分類）、年齢階級別）

40歳の大学教授の年収は約947万円

ここでいう「40歳」は、賃金構造基本統計調査の40〜44歳の年齢階級（平均年齢43.1歳）の値です。40歳ちょうどの数値ではない点に注意してください。

この区分の大学教授は、月額給与が599.0千円、年間賞与が2,286.1千円で、推計年収は約947.4万円です。労働者数は2,350人です。

性別に分けた統計表（第7表）では、男性が約1,021.7万円、女性が約765.4万円となっています。

40代前半の時点では、大学教授全体の平均である約1,082.6万円にはまだ届いていません。

参考：厚生労働省　令和7年賃金構造基本統計調査　第7表（職種（特掲）、性、年齢階級別）

大学教授の年収は50代前半でピークを迎える

年齢階級別に並べると、50〜54歳の約1,129.7万円が最も高い水準です。

1,000万円台に乗るのは45〜49歳（約1,048.6万円）からで、55〜59歳は約1,120.6万円、60〜64歳は約1,113.5万円と、ピーク後は緩やかに下がります。

65〜69歳は約989.0万円、70歳以上は約977.6万円で、65歳以降は1,000万円を下回ります。

なお、労働者数が最も多いのは60〜64歳の19,650人です。定年前後の年代に人数が集中している点も、大学教授という職業の特徴といえます。

大学別・設置形態別に見る大学教授の年収

大学別の年収を一次情報で比較できるのは、国立大学法人だけです。

国立大学法人は、役員の報酬と職員の給与の水準を毎年度公表することとされており、文部科学省が各法人の公表資料をまとめています。一方で、私立大学を運営する学校法人に同様の公表義務はありません。

ここでは、公表資料から確認できる国立大学法人の実額と、私立大学について公表されている情報の範囲を整理します。

国公立大学教授の平均年収ランキング一覧

国公立大学教授の平均年収を知るには、文部科学省が公表している令和6年度の給与水準のデータが参考になります。

各法人が職位別の平均年間給与を公表しており、本記事で取り上げた13大学のうち一番高い平均年収は東京大学の12,280千円（約1,228.0万円）です。

すべての国公立大学を掲載するのは難しく、数値を公表している国公立大学や知名度の高い国公立大学のデータを掲載するので参考にしてください。

なお、ここで掲載しているのは国立大学法人が公表した値であり、公立大学は含まれていません。

大学名	教授人数	教授平均年齢	平均年収	最高年収	最低年収
東京大学	1,203人	55.6歳	12,280千円（約1,228.0万円）	22,671千円（約2,267万円）	9,004千円（約900万円）
名古屋工業大学	92人	57.1歳	11,807千円（約1,180.7万円）	14,121千円（約1,412万円）	9,756千円（約976万円）
東北大学	513人	55.7歳	11,522千円（約1,152.2万円）	30,456千円（約3,046万円）	8,540千円（約854万円）
大阪大学	564人	55.5歳	11,516千円（約1,151.6万円）	16,829千円（約1,683万円）	9,261千円（約926万円）
九州大学	399人	58.0歳	11,413千円（約1,141.3万円）	16,345千円（約1,635万円）	9,294千円（約929万円）
筑波大学	343人	56.2歳	11,266千円（約1,126.6万円）	15,094千円（約1,509万円）	9,114千円（約911万円）
京都大学	792人	54.4歳	11,264千円（約1,126.4万円）	19,633千円（約1,963万円）	8,655千円（約866万円）
広島大学	365人	57.2歳	10,645千円（約1,064.5万円）	14,698千円（約1,470万円）	8,192千円（約819万円）
新潟大学	224人	58.0歳	10,385千円（約1,038.5万円）	13,125千円（約1,313万円）	8,577千円（約858万円）
北海道大学	346人	54.2歳	10,302千円（約1,030.2万円）	14,870千円（約1,487万円）	7,695千円（約770万円）
静岡大学	263人	56.3歳	10,066千円（約1,006.6万円）	12,640千円（約1,264万円）	8,077千円（約808万円）
鹿児島大学	177人	58.7歳	10,061千円（約1,006.1万円）	12,188千円（約1,219万円）	8,601千円（約860万円）
岩手大学	147人	57.0歳	9,732千円（約973.2万円）	12,528千円（約1,253万円）	7,567千円（約757万円）

金額はいずれも各法人が公表した令和6年度の値です。最高年収・最低年収は、その法人の教授のなかで最も高い人・最も低い人の年間給与額を指します。

参考：文部科学省　所管独立行政法人、国立大学法人等及び特殊法人の役員の報酬等及び職員の給与の水準（令和6年度）

参考：文部科学省　国立大学法人（各法人の公表資料）

私立大学の教授の年収は大学ごとには公表されていない

私立大学の教授の年収は、大学ごとの数値としては公表されていません。

ただし、設置者別の「給料月額」であれば公表されています。令和元年度学校教員統計調査によると、教授の給料月額は国立536,900円、公立540,400円、私立570,300円です。

この給料月額には賞与や各種手当が含まれないため、年収の比較には使えません。年収は賞与の比重が大きく、月額だけを12倍しても実態とはかけ離れた数値になります。

また、賃金構造基本統計調査には国立・公立・私立の区分がないため、こちらの調査からも設置形態別の年収は分かりません。

さらに、個別の私立大学には職位別の平均給与を公表する義務がありません。そのため、私立大学については一次情報から年収ランキングを作ることができません。

参考：令和元年度「学校教員統計調査　給料月額別　職名別　本務教員数」

運営組織の規模別に見ると教授の年収は約325万円の差がある

賃金構造基本統計調査には設置形態別の区分がない一方で、企業規模別（運営する組織の従業員規模別）の集計は公表されています。

企業規模	推計年収	労働者数
1,000人以上	約1,144.8万円	43,830人
100〜999人	約981.7万円	24,620人
10〜99人	約819.4万円	920人

1,000人以上と10〜99人の差は約325.4万円で、規模が大きいほど年収が高い傾向がみられます。

ここでいう「企業規模」は大学そのものの規模ではなく、大学を運営する組織の従業員規模を表す指標です。国立・私立といった設置形態の違いを直接示すものではない点に注意してください。

大学教授の仕事内容は研究・学生指導・大学運営の3つ

仕事内容や業務量は必ずしも年収・給料に対応するわけではありません。

業務量が多く、仕事内容が多岐にわたっている一方で年収・給料が高くない職種は数多くあり、逆のパターンもあります。

大学教授がどれくらいの年収・給料を貰っているかを解説する前に、本章では大学教授の仕事内容を解説します。

一般的に高年収といわれる大学教授がどのような仕事をしているかをチェックしてください。

大学教授の仕事内容①：研究

大学教授の仕事は多岐にわたりますが、自身の専門分野の研究は大学教授にとってメインの仕事です。

大学・外部からの研究費を基に研究をおこない、学会発表・論文執筆の形式で研究成果を形として残します。

大学教授の研究というと研究室に長時間こもるイメージを持つ方もいますが、研究分野によって幅広いアプローチをとっています。

研究室でデータや機器と長時間向き合う研究もありますが、調査のために現地に赴くケース・関係者へのヒアリング調査などさまざまです。

大学教授の仕事内容②：学生の指導教育

学生への指導・教育は大学教授にとって、研究と並ぶメインの仕事です。

大学は研究機関であると同時に教育機関でもあるため、後進を育成するのも大学教授の仕事になります。

学生への指導・教育は講義やゼミ、研究室などで様々な場所でおこなわれ、具体的な指導・教育内容を挙げると以下のとおりです。

・講義やゼミの準備
・試験作成と採点
・評価の決定
・研究の進め方を指導
・論文指導

上記でピックアップした以外にも、さまざまな形で大学教授は学生への指導・教育をおこないます。

大学教授の仕事内容③：大学の運営業務

自身の所属する大学の運営も大学教授の仕事になっており、具体的に以下の業務に携わります。

・講義のカリキュラムバランスの調整
・研究紀要の編集
・大学内の委員会参加
・学生向けガイダンスや説明会の調整
・大学教員の採用・審査

取り上げた運営業務は一人でおこなうのではなく、担当にわかれ、事務方である大学職員と連携して運営業務にあたります。

他には学会の運営や書籍執筆・コメンテーターなども

大学教授は紹介してきた仕事以外にも、以下の仕事をおこなっているケースがあります。

・学会の運営　　：学会が主催するイベントの企画運営や学会誌の編集など
・コメンテーター：テレビやラジオなどのメディアでの解説業務
・書籍執筆　　　：自身の専門分野・研究に関する書籍の執筆

大学教授は研究や学生への指導など学内の仕事はもちろん、学会の運営・コメンテーターなど学外の仕事があり、活躍の機会は非常に多くあります。

大学教授になる3つの方法

年収・給料は働くうえでは見過ごせない要素であるため、大学教授の高年収は研究を仕事にしたいと志す人にとって朗報です。

本章では大学教授になるための3つの方法を解説します。

大学教授を将来的な視野に入れている方は、ぜひ参考にしてください。

博士号を取得して研究員からスタート

大学教授になるための一般的なルートとしては、博士号を取得した後に研究員からスタートして、徐々にステップアップする方法です。

大学教授には博士号の取得を条件としている大学がほとんどのため、大学教授を目指すためにはまず博士号を取得します。

博士号を取得後、一般的には博士研究員として働き始めます。

大学教授になるためには多数の研究実績・経験が求められるため、地道に研究を続けて結果を残すしかありません。

研究員の次のステップである助手・助教に応募して審査に通れば、ステップアップが可能です。

講師・准教授も同じように、応募・審査の通過を繰り返しつつ徐々にステップアップをしていき、最終的な大学教授のポジションを目指します。

博士研究員（ポスドク）としての働き方や待遇について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

公募へ応募をする

大学教授となるためにはポストの空きが必要となるため、タイミングによってはなれないケースがあります。

たとえば、自身が目指しているポストの大学教授が、比較的年齢の若い方であれば、数十年間ポストが空くことはありません。

一方で大学教授のポストは、自身が所属している大学の分だけではない点を頭に入れておく必要があります。

大学教授のポストは公募の形で募集されるケースがあり、条件を満たせば、応募が可能です。

公募の審査に通過すれば、大学教授になれます。

大学からのオファーを受ける

公募以外にも、大学からのオファーで大学教授になれるケースがあります。

大学側からのオファーを受けるためには、研究者として高い実績と知名度を残す必要があるため、レアケースです。

大学教授になるためには地道にステップアップをするか、公募されているポストから大学教授になる方法がほとんどです。

大学からのオファーで就く職位のひとつである客員教授については、以下の記事で詳しく解説しています。

大学教授の業務上や目指す上での注意点

他の職種と比べ、高い年収が期待できる大学教授にも気を付けなければならないポイントがいくつかあります。

本章では大学教授における業務上や大学教授を目指すうえでの注意点を解説します。

大学教授は多忙になりがち

大学教授の仕事内容が研究や学生への指導、大学の運営業務など多岐にわたることからも想像できるとおり、大学教授は非常に多忙です。

どの仕事もクオリティを落とせない仕事のため、自然と忙しくなります。

大学教授は高い年収・給料が期待できる反面、労働量は多いと考えてよいでしょう。

ライフワークバランスを重視した働き方を目指す方にとっては、大学教授は向いているとはいいづらい職種になります。

教授になれるかはあくまでポストの空き次第

優れた研究業績や人柄を有していても、必ず大学教授になれるとは限りません。

大学教授になれるかは、あくまでポストの空き次第で決まります。

ポストの空きがなければ、大学教授になれずに研究者人生を終える可能性もゼロではありません。

ポストの空きは運の要素もあるため、将来的に大学教授を目指す方は大学教授になれないリスクも考慮しておく必要があります。

ポストに関連する任期付きの職位である特任教授についても、以下の記事で解説しています。

大学教授の年収に関するよくある質問

ここでは、大学教授の年収について検索されることの多い質問に、公的な統計と公表資料をもとにお答えします。

大学教授の40歳の年収はいくらですか？

約947.4万円です。これは令和7年賃金構造基本統計調査の40〜44歳（平均年齢43.1歳）の推計年収で、月額給与599.0千円と年間賞与2,286.1千円を合算した値です。40歳ちょうどの数値ではない点にご注意ください。

大学教授の年収は本当に1,000万円を超えますか？

平均では超えます。令和7年賃金構造基本統計調査による推計年収は約1,082.6万円です。ただし年代別に見ると、1,000万円台に届くのは45〜49歳（約1,048.6万円）以降で、40〜44歳では約947.4万円にとどまります。

早稲田大学など私立大学の教授の年収はいくらですか？

公表されていません。私立大学を運営する学校法人には職位別の平均給与を公表する義務がなく、個別の大学の教授年収の公表値は存在しないためです。国立大学法人については、文部科学省がまとめている各法人の公表資料で確認できます。

年収5,000万円や1億円の大学教授はいますか？

本記事で取り上げた13大学の公表資料で確認できる教授の最高額は、東北大学の30,456千円（約3,046万円）です。この範囲では5,000万円台や1億円台は確認できません。私立大学は職位別の給与が公表されていないため、確認できません。

参考：国立大学法人東北大学　令和6年度　役職員の報酬・給与等について

まとめ

今回は大学教授の年収や仕事内容、大学教授になる方法を解説しました。

今回解説した内容をまとめると以下のとおりです。

・大学教授の仕事内容は研究や学生への指導など多岐にわたる
・大学教授の平均年収は約1,082万円（令和7年賃金構造基本統計調査）
・年代別では50代前半がピークで、大学別では国立大学法人の公表資料から実額を確認できる
・大学教授になるためには3つのルートがある

大学教授は簡単になれる職種ではありませんが、研究を仕事にしつつ、高い年収が期待できる魅力的な職種です。

ぜひ本記事を参考に、大学教授を目指す一歩を踏み出していただければと思います。

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