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「ITエンジニアの採用方法がわからない」「採用した若手ITエンジニアが定着しない」などお悩みの採用担当者の方も多いのではないでしょうか。
難易度が高いと言われるITエンジニア採用ですが、ポイントを押さえることで成功する可能性が高まります。
本記事では新卒採用に強い『TECH OFFER』がITエンジニアの新卒採用について解説します。採用動向やおすすめ採用手法もまとめているため、新卒採用でお悩みの方はぜひご覧ください。
ITエンジニアの採用動向
はじめにITエンジニアの採用動向について確認しましょう。
ITエンジニアの採用動向には、以下のような特徴があります。
- IT人材の不足により、採用が難しくなっている
- 採用活動が早期化している
- 条件がミスマッチになりやすい
それぞれの特徴を詳しく解説します。
IT人材の不足により、採用が難しくなっている
近年、IT市場の拡大によりIT人材が不足しています。IT人材とは「情報サービス業、ITサービス・ソフトウェアなどを提供する企業、企業の情報システム部門に所属する人」のことです。
経済産業省の調査によると、2030年には約79万人のIT人材が不足すると予想されています。このようなIT人材の不足により、ITエンジニアを採用したい企業が増え、採用難易度が高まっているのです。
参考：経済産業省 「－IT 人材需給に関する調査－ 調査報告書」
採用活動が早期化している
レバテック株式会社が行った調査によると、2022年9月時点で24年度卒のエンジニア採用を開始している企業が、全体の53.7％を占めています。全体の半数以上が2022年9月時点で24年度卒のエンジニア採用を始めており、23年度卒採用に比べると全体の21.0%の企業が採用開始時期を早めています。
採用開始時期を早める理由として多く見られたのが「優秀な学生に出会うため（61.9%）」です。この結果からも、採用の質を高めるために採用活動を早める企業が増えていることが考えられます。
参考：レバテック株式会社 「24年度卒エンジニア採用動向調査」
条件がミスマッチになりやすい
ITエンジニアの新卒採用において、入社時の経験・スキルにこだわりすぎると条件が合わないことがあります。給与を安めに設定すると希少性の高いエンジニアの採用が難しくなるなど、スキルと条件の兼ね合いが重要です。
また現場が求める人材と採用担当者が求める人材が異なる場合もあります。採用担当者が現場の状況を完全に把握することは難しいでしょう。現場と採用担当間で、採用したい人材の特徴やスキルセットのすり合わせが重要です。
ITエンジニアの新卒採用成功事例
ITエンジニアの新卒採用に成功している企業はどのような取り組みを行っているのでしょうか。この章では、ITエンジニアの新卒採用成功事例を解説します。
- あまり認知されていなかった事業での採用に成功【パイオニア株式会社】
- 自社にマッチした学生と出会えた【フクシマガリレイ株式会社】
- 母集団形成の改善に成功【株式会社柊ソフト開発】
あまり認知されていなかった事業での採用に成功【パイオニア株式会社】
カーエレクトロニクス分野を中心に製品やサービスを展開している「パイオニア株式会社」。ものづくりのメーカーであるという認識が強く、サービスを提供していることがあまり認知されていませんでした。
ソフトウェアに強い学生の採用に課題を感じたため、ダイレクトリクルーティング『TECH OFFER』を導入。キーワードや条件で学生を絞り込み、オファーを出しました。
すると、その後の採用活動ではパイオニア株式会社に対するロイヤリティーの高い学生の応募が増加。さらに今まであまり応募がなかった博士課程の学生とも多く出会うようになりました。企業からアプローチを行うことで、自社を認知していない学生にも働きかけることができた事例といえます。
| ▼課題・ソフトウェアに強い学生を採用したいが、サービス事業の認知度が低い ▼施策・ダイレクトリクルーティングを導入 ▼効果・ロイヤリティの高い学生の応募が増加・博士課程の学生とも出会えるようになった |
出典：ソリューションサービス提供企業としての認知に貢献！ターゲット学生からの多数応募を獲得
自社にマッチした学生と出会えた【フクシマガリレイ株式会社】
業務用冷凍冷蔵庫や冷凍・冷蔵ショーケースなどを取り扱う、フード機器の専門メーカー「フクシマガリレイ株式会社」。母集団形成や内定辞退率の高まりに課題を感じるようになり、ダイレクトリクルーティングを導入しました。
ダイレクトリクルーティング導入後の採用活動では、マッチ度が改善されたとのこと。学生の専攻をふまえてオファーを出すため、ミスマッチの削減につながりました。想定を上回るオファーの受諾もあり、効率的に採用活動を進められています。
| ▼課題・母集団形成の難航・内定辞退率の上昇 ▼施策・ダイレクトリクルーティングを導入 ▼効果・ミスマッチの削減・想定を上回るオファーの受諾 |
出典：就活の変化を痛感！競争率の高い“理系人材”にミスマッチのないオファーを実現
母集団形成の改善に成功【株式会社柊ソフト開発】
ストリーミング映像配信システム、テレビ会議システム、生産管理システムなどのソフトウェア開発を行う「株式会社柊ソフト開発」。ナビ媒体を中心とした採用活動を行っていましたが、応募者数の減少を課題に感じ、ダイレクトリクルーティング『TECH OFFER』を導入しました。
キーワードを軸にしたオファーで、母集団形成の質が改善。ダイレクトリクルーティングの導入後、内定につながる出会いが多く見られるようになりました。また効率よく運用できる点も、成果につながったポイントといえます。
| ▼課題・応募者数の減少・ミスマッチの増加 ▼施策・ダイレクトリクルーティングを導入 ▼効果・内定をコンスタントに出せている・運用時の負担が少ない |
出典：今までアプローチすることが出来なかった優秀な理系学生の採用に繋がり、効果を実現
ITエンジニアの新卒採用を成功させるポイント
ITエンジニアの新卒採用を成功させるポイントは、以下の3つです。
- 企業の魅力を伝える
- 条件を細かく設定する
- アプローチの幅を広げる
それぞれのポイントを確認して、新卒採用を成功につなげましょう。
企業の魅力を伝える
IT人材の採用難易度は高まっており、1人が複数の内定を獲得していることもあります。最終的に入社したいと思ってもらえるよう、他社との差別化が必要です。競合調査をおこない、自社の魅力を伝えることが大切です。
条件を細かく設定する
エンジニア採用では、通常の採用と比べてスキルセットなどの専門性が重要になります。条件を細かく設定する、現場の担当者に面接官を担当してもらうなど、現場と採用担当者の間でターゲットの認識にずれが発生しないような取り組みが必要です。
アプローチの幅を広げる
育成を視野に入れてアプローチの幅を広げることも、ITエンジニアの新卒採用を成功させるポイントの1つです。基礎知識があるに越したことはありませんが、IT分野への関心は高まっているため、未経験でも意欲のある学生は多くいるでしょう。アプローチの幅を広げ、ポテンシャルのある学生を育成することもおすすめです。
ITエンジニアにおすすめの採用手法3選
ITエンジニアの採用にはツールの活用も効果的です。この章ではITエンジニアにおすすめの採用手法3選を解説します。
- 特化型採用サービス
- 地方学生採用サービス
- ダイレクトリクルーティング
特化型採用サービス
「エンジニア特化型の採用サイト」や「理系特化型のサイト」など、特化型採用サービスの活用がおすすめです。特化型採用サービスを利用することで、専門分野の基礎知識を持った学生に出会えます。基礎知識を持っているため、一般的な学生と比べて業務内容を吸収しやすい傾向があります。
一方で、総合型採用サービスと比較すると登録者数が少ないことがデメリットです。採用人数よりも質を重視して採用したい場合におすすめのサービスです。
| メリット | 専門分野の基礎知識を持った学生に出会える |
| デメリット | 総合型採用サービスと比べると、母数（登録者数）は少ない |
地方学生採用サービス
採用サービスの中には、地方学生にターゲットを絞ったサービスがあります。このようなサービスを利用することで、従来の採用活動では出会えなかった地域の学生にアプローチが可能です。
学生の居住地と企業の所在地が遠い場合、オフラインで採用活動を行う際にコストがかかるため、メリットデメリットを考慮したうえで利用しましょう。
| メリット | 地方の学生に出会える |
| デメリット | オフラインで採用活動を行う場合、コストがかかる |
ダイレクトリクルーティング
ダイレクトリクルーティングとは、企業が採用したい学生に対して直接アプローチする採用手法です。採用企業側がターゲットを絞ってアプローチできるため、自社を認知していなかった潜在層にもアプローチできます。
しかし、企業側がターゲットを選定するため、他の方法と比較すると運用工数がかかる可能性があります。採用にかけられるリソースをふまえて活用しましょう。
| メリット | ターゲットを絞ってアプローチできる |
| デメリット | 他の手法と比較すると運用工数がかかる可能性がある |
ダイレクトリクルーティングなら『TECH OFFER』
ITエンジニアに効果的な採用手法「ダイレクトリクルーティング」でおすすめなのが『TECH OFFER』です。
『TECH OFFER』では、全国約40,000件の大学研究室データベース、1,000,000件の技術キーワードをもとに、アプローチする学生を選定できます。運用工数が懸念材料になることの多いダイレクトリクルーティングですが、『TECH OFFER』を活用すればキーワードを軸に半自動でオファーをおこなえます。「採用活動にさけるリソースが少ない」という場合でも導入できるでしょう。
下記ボタンから『TECH OFFER』のサービス内容がまとまった資料をダウンロードできます。ダイレクトリクルーティングサービスの導入にお悩みの方は、ぜひ一度ご覧ください。