こんにちは。理系就活情報局です。
私たちがいつも使っているテクノロジーは、科学的根拠に基づいて生まれた産物です。
例えば、風邪薬を安心して服用できるのは、先人たちが実験を繰り返して、科学的に安全と立証したからです。
私たちが普段何気なく使っているテクノロジーの裏側には、数多くの試行錯誤があったことでしょう。
日夜実験を繰り返し、新しい発見やテクノロジーをさらに進化させているのが研究者です。
今回は私たちの生活を支えているといっても過言ではない研究者になるための方法を解説します。
将来的に研究者になりたいと考えている方はぜひ参考にしてみてください。
研究者とは？
研究は大きく3種類に分けられる
研究は大きく「基礎研究」「応用研究」「開発研究」の3つに分類されます。
- ・基礎研究：科学の原理や法則を解明することを目的とし、新たな知見を生み出す。
- ・応用研究：基礎研究の成果を実際の技術や製品に応用するための研究。
- ・開発研究：応用研究をさらに進め、具体的な製品や技術として実用化することを目指す。
上記の研究は互いに連携し、技術革新の基盤となっています。
研究者の業務内容
研究者の主な仕事内容は、多岐にわたります。
まず、実験や調査の計画を立て、実験・調査・分析を行います。
また、研究成果を論文として執筆・発表し、学会への参加や研究会での発表も重要な業務の一つです。さらに、研究活動に関連する会議の準備や参加も求められます。
特に大学教員として働く場合、研究活動に加えて講義やゼミの実施、試験の採点、研究指導など教育者としての役割も担います。
研究者になるのは狭き道
理系大学生が研究者になれる割合は低い
理系学生であれば、一度は研究者になってみたいと思ったことがあるでしょう。
しかし、理系学生のうち、実際に研究者になるのはごくわずかです。
文部科学省が発表した令和6年度「学校基本調査」によると、以下の事実が明らかになっています。
- ・令和6年3月に卒業した大学生のうち、大学教員に進んだのは理学系0人、工学系4人、農学系2人
上記のデータからもわかる通り、研究者になるためには学士卒の資格だけでは難しく、修士卒や博士卒の資格が必要です。
引用：文部科学省「令和6年度学校基本調査」
研究者になるためのルート
研究者になるルートは公的機関の研究者になるか、民間企業の研究機関で研究者になるかの2択となります。
本章では研究者になるためのルートについて解説いたします。
公的機関の研究所に勤める
公的機関の研究所、いわゆるアカデミアも細分化するとさらに2つのルートにわかれます。
| 1.国や地方自治体の研究所 | 例：国立感染症研究所、気象研究所、科学警察研究所など |
| 2.国公立大学の研究所 | 例：東京大学地震研究所、東京工業大学原子炉工学研究所など |
どちらの公的機関の研究所に勤める場合でも、基本的な研究目的は科学の発展や国策への貢献といった大きな目的となります。
あくまでも公的な研究所のため、営利目的ではない点は考慮しておきましょう。
研究も応用研究や開発研究ではなく、基礎研究がメインとなります。
研究期間は民間企業と比べて長い傾向にあります。
じっくり腰を据えて研究がしたいのであれば、公的機関の研究所が向いているといえるでしょう。
民間企業の研究所に勤める
民間企業の研究所に勤める場合には、各民間企業へ就職する形となります。
民間企業の研究所はあくまで民間企業のため、営利目的です。
自社製品の開発や改良、基盤の向上などを目的として研究がおこなわれます。
研究の方針も基礎研究よりは、応用研究や開発研究がメインの研究となっています。
メインの研究以外にも民間企業の研究所と公的機関の研究所を比べると、いくつかの違いがあるので参考にしてみてください。
公的機関の研究所と比べると、研究スピードや研究に携わる人数が多い点が大きな違いといえるでしょう。
また民間企業の研究所のため、利益を生まない研究はしにくい問題があります。
営利企業のため、見通しがあまりたたず、コストを生み出し続ける場合には研究が途中で中止になる可能性もあります。
公的機関の研究員になるには？
本章では公的機関の研究員になる条件と方法を解説いたします。
アカデミアでの研究を検討されている方はぜひ参考にしてみてください。
博士課程を修めていることが前提
まずアカデミアで研究員として働く前提として、博士課程を修めていることが条件です。
国や地方自体の研究所に勤める、もしくは大学で研究を続ける場合でも、博士課程を修める必要があります。
公務員試験
国や地方自治体の研究所に勤める場合、基本的には公務員試験を突破する必要があります。
院卒者の公務員試験は筆記と政策課題の討議、面接の3つから構成されており、各々でしっかりと点数を取る必要があります。
一方で研究所の中には、独自に採用をおこなっている研究所もあるため、チェックが必要です。
自身が希望している研究所がある場合には、ぜひチェックしておきましょう。
例えば、国立感染症研究所では公募という形で研究職員を募集しています。
病原微生物の取り扱い経験者かつ研究実績を有することや募集人数が若干名など、厳しい条件はあるものの確かに募集をしています。
引用：人事院 国家公務員試験
引用：国立感染症研究所
ポスドク
大学の研究室で勤める場合には、ポスドクと呼ばれるポジションからスタートするのがほとんどです。
ポスドクとはポストドクターの略であり、任期ありの研究員を指します。
ポスドクの期間で研究が順調に進めば、無期雇用の研究員として採用されます。
大学の研究室の場合は以下の順番でステップアップを踏むケースがほとんどです。
・ポスドク→助教→准教授→教授
公務員試験や研究機関が募集する独自の求人より、大学の研究室に勤める方が易しそうと思ったのであれば、要注意です。
昨今話題となっていますが、ポスドクは非常に不安定なポジションです。
2～3年の任期内に目ぼしい研究結果が出せなければ、契約が打ち切りになってしまいます。
契約打ち切り後は、自分で働ける研究機関を探す必要があります。
さらにポスドクを長く続けていると、民間企業への就職も厳しくなってくるケースもゼロではありません。
大学の研究室に勤めたい場合には、険しい道が待っている点は必ず考慮しておきましょう。
民間企業の研究員になるには？
本章では民間企業の研究員になる条件と方法を解説します。
民間企業の研究員になるには基本的に就活をおこない、企業に採用される必要があります。
もしくは大学の研究室からの推薦で採用が決まるケースです。
民間企業の研究員の場合、アカデミアほどの制限がないため、研究員になりやすい傾向にあります。
学部ではなく修士が前提
民間企業の研究員になるには、最低でも修士課程を修めていることが前提になります。
なぜなら、研究室を持つような企業は修士卒を最低限の条件としている企業が多いためです。
修士課程を修めた学生であれば、企業としても戦力となる知識やスキルを有していると判断ができるので、採用の対象となります。
修士卒が条件なので、博士卒の学生も民間企業の研究員となる条件は満たしています。
博士卒となると少々事情が変わってくるので要注意です。
博士卒の場合、より高度な研究をおこなっていると判断され、採用のボーダーラインが修士と比べシビアになります。
研究分野以外にも、高いヒューマンスキルを身につけていることが期待されている点も注意しなくてはいけません。
博士卒の場合、修士卒の学生より即戦力性が期待されているので、要注意です。
修士卒の学生と同じように就活をしていては良い結果につながらない可能性もあるため、しっかりと対策を練って取り組みましょう。
身についている専門性と即戦力性とのバランスが取れているのが、修士卒の学生になります。
民間企業の研究員を目指す場合には、修士の段階で検討するとよいでしょう。
研究者向けの求人サイトもある
餅は餅屋という言葉があるとおり、特定のサービスに特化しているプロがいるのであれば、プロに頼るのが1番効率的です。
営業職向けの求人サイトがあるように、研究者向けの求人サイトもあるため、ぜひ活用していきましょう。
以下が研究者向けの求人サイトです。
どちらも国外の求人が掲載されていますが、日本国内だけで探すよりグッと間口が広がります。
限られた国内より海外の選択肢を含めた方が、良いポジションを掴める可能性が高まります。
また海外での研究経験は後のキャリアで大きな財産になるのはいうまでもないでしょう。
研究者の職業一覧
本章では、研究者の職業と仕事内容について一覧で紹介します。
・化学系研究者
・薬学・バイオ系研究者
・機械系／電気・電子系研究者
・インフラ系研究者
・社会科学系研究者
・ロボット研究者
・AI研究者
化学系研究者
化学系研究者は物質の構造や性質を分析し、新しい素材や化学製品の開発を行います。
製薬、食品、エネルギー、化粧品など多岐にわたる業界で活躍し、環境負荷の低い材料や高性能な化学製品の研究に取り組みます。
薬学・バイオ系研究者
薬学・バイオ系研究者は、新薬の開発や生命科学に関する研究を行います。
創薬や遺伝子研究、再生医療、ワクチン開発などが主な分野で、医療・製薬業界を中心に健康や生命に関わる最先端の研究に携わります。
機械系／電気・電子系研究者
機械系・電気電子系研究者は自動車、家電、産業機械、半導体などの設計や性能向上に関する研究を行います。
ロボットや次世代エネルギー技術、通信機器など幅広い分野で新技術の開発に取り組みます。
インフラ系研究者
インフラ系研究者は都市開発や建築、交通、エネルギー供給などのインフラ技術を研究します。
耐震技術や再生可能エネルギーの活用、都市計画の最適化など持続可能な社会の実現に向けた研究を進めます。
社会科学系研究者
社会科学系研究者は経済学、政治学、社会学、心理学などの分野で社会の仕組みや人々の行動を研究します。
政策提言やマーケティング調査、企業戦略の立案など多様な分野で研究成果を活かします。
ロボット研究者
ロボット研究者は、産業用・医療用・家庭用ロボットの開発やAI技術との融合を研究します。
ロボット研究は、精密機器や自動運転技術、ロボットアームの開発など、多方面で活躍し、人々の生活や産業の効率化に貢献します。
AI研究者
AI研究者は、機械学習や深層学習などの技術を活用し、人工知能の開発や応用を行います。
AI技術は、自動運転、音声認識、医療診断、金融など幅広い分野で活用され、社会のデジタル化や自動化を推進する役割を担います。
研究者の年収は？
平均年収は500万円台
研究者は新卒時は年収300万～400万円程度からスタートし、研究成果を積み重ねたり、昇進を目指したりしながら昇給をめざします。
国税庁の調査によると、研究職の平均年収は約521万円とされています。
一般的な研究職の年収相場はおおよそ500万円程度となることが多いです。
所属先によって給与は異なる
研究者の給与は、所属先によって大きく異なります。
大学や公的研究機関の研究者は給与体系が公務員や準公務員に準じることが多く安定していますが、民間企業に比べて昇給幅が小さい場合があります。
一方、企業の研究職は成果や業績によって給与が大きく変動し、特に外資系企業では高収入が期待できることもあります。
研究者に向いている人の特徴
探究心がある人
研究者に向いている人の特徴の1つは、強い探究心を持っていることです。
研究には新しい知識を追求し、未知の現象を解明しようとする意欲が求められます。また、常に最新の研究動向に関心を持ち、学び続ける姿勢が重要です。
根気強く物事に取り組む人
研究には長期間にわたる試行錯誤がつきものです。
結果がすぐに出ないことも多く、失敗を繰り返しながらも粘り強く研究を続けられる人が求められます。
集中力が高い人
研究には細かいデータ分析や実験が伴い、長時間にわたる作業が必要です。
高い集中力を持ち、綿密な計画のもとで作業を進めることができる人は研究者としての適性が高いといえます。
コミュニケーション力がある人
研究職は一人で完結する仕事ではなく、チームでの協力が欠かせません。
研究の進捗を報告したり、意見を交換したりするために論理的かつ明確に伝えるコミュニケーション能力が求められます。
研究者になるために今から取り組むべき就活対策
研究活動へ積極的に取り組む
研究者を目指すなら、学部生のうちから積極的に研究活動に取り組むことが重要です。
研究の方向性を早期に見出すことで、進学先の選択や準備がスムーズになります。
さらに、学部時代の論文執筆や学会発表は将来の研究キャリアの基盤となる可能性があります。
大学院進学前から多様な経験を積み、研究者としての素地を養いましょう。
研究職のインターンに参加する
研究職を目指す場合、企業が実施するインターンシップに参加するのも有効な方法です。
実際の業務を体験することで、研究者としての適性を判断しやすくなります。
特に、民間企業での研究職を希望する場合はインターンシップの経験が採用選考で有利に働く可能性があります。
早い段階で業界の雰囲気を知り、自身のキャリアプランを明確にするためにも積極的に参加しましょう。
英語力を身につける
研究者には英語力が求められるため、早いうちから学習を進めることが重要です。
最先端の研究論文の多くは英語で執筆されており、正確に理解し情報収集するには一定の英語力が不可欠です。
また、英語で論文を執筆したり、国際学会で発表したりする機会も多く海外の研究者と共同研究を行うこともあります。
グローバルに活躍するためにも英語学習に積極的に取り組みましょう。
まとめ
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特に研究職を希望する場合、適した企業と効率的に出会えるため、積極的に活用するとよいでしょう。
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