理系就活の学校推薦とは?内容からスケジュール、おすすめの人まで徹底解析

理系就活の学校推薦について、自由応募との違いや学校推薦の流れ、合格率などについて詳しく解説しています。
ぜひ、就活を始める理系就活生の方はご参考にしてください!

目次

  • 理系の就職活動は「自由応募」と「推薦応募」の2つ
  • 学校推薦(学科推薦)と教授推薦の違い
  • 学校推薦・教授推薦の注意点
  • 学校推薦の選考時期と使うかどうかの基準
  • これだけは知っておきたいポイント(まとめ)

理系の就職活動の特徴のひとつに「推薦制度」があります。しかし推薦制度特徴や注意点などについて良く分からないという学生も多いのではないでしょうか。

ここでは推薦制度種類や概要、利用する場合の注意などについて説明するとともに、活用方法についてご説明します。

理系の就職活動は「自由応募」と「推薦応募」の2つ

企業の理系学生の応募枠は「自由応募」「推薦応募」「両方併用」の3種類があります。ここでは「自由応募」「推薦応募」の2つの応募の違いについて説明します。

自由応募

「自由応募」は就職サイトなどから応募し、試験や面接を行って採否が決まるものです。文系・理系に関わらず、一般的な就職活動と言えばこの「自由応募」を指します。

大学に掲示される求人票の場合、特に何も記載されていないなら「自由応募」と思って間違いありません。

推薦応募

一方、「推薦応募」は大学や学科、研究科、専攻、教授とのつながりで来る求人の中から応募企業を選び、大学や教授の推薦状を添えて応募することです。

詳しくは後述しますが、一定の学力を認められた学生にのみ応募の資格があるのが特徴です。

もうひとつ、「後付け推薦」というものがあります。
こちらは他の推薦とは少々扱いが異なり、選考そのものは「自由応募」になります。

そして企業が内定を出す前に、企業側から推薦状を要求されるので「後付け」と呼ばれているのです。

推薦状を提出してしまうと、内定が出た後に辞退することはできません。これは企業側が内定者の確保を目的として行っているからです。

いわゆる「絶対に内定受諾後には辞退しません」という踏み絵ですから、もしその企業へ就職しようという意思が固まっていない場合には、自分の気持ちを伝えて推薦状を提出するまでに時間をもらうなどの対応を考えなる必要があります。

そういった理由から、この形式を採用している企業の印象はあまり良くないようです。

学校推薦(学科推薦)と教授推薦の違い

企業が「推薦応募」を出すのは、学校や教授が認める優秀な学生を採用することができるからです。

では、学校推薦(学科推薦・研究科推薦・専攻ごとの推薦)と教授推薦はどこが違うのでしょうか。

学校推薦(学科推薦)とは

学校推薦は大学(学科・専攻)に対して寄せられる求人に、推薦状を添えて応募するものです。

しかし、誰でも応募できるわけではなく、大学(学科、研究科、専攻)内での選考や選抜が行われるのが一般的です。

もし大学に希望する企業や職種の推薦求人が来ている場合は早めに応募したい旨を伝えましょう。

研究職などの専門性が高い職種の場合、推薦だけで採用を終えてしまう企業も存在します。

そういった職種を目指している場合、大学院進学も考えなければなりませんので求人票を良く確認しておいてください。

学校推薦の一番のメリットは企業が内定を出すことを一応の前提としているため、一般応募に比べて合格率が高いことにあります。

また一般の採用試験の一部が免除されている場合も多く、選考期間も短くなる傾向にあります。

修士課程の場合在学期間が2年と短いため、就職活動の期間を短くすることで研究に専念できる時間も長くなります。

中には学校推薦と自由応募の両方で募集している企業もあります。その企業が第一志望であれば学校推薦で、第二志望以下であれば自由応募にするといった使い分けも可能です。

また自由応募での選考を受ながら、途中で学校推薦に変更できる場合もあります。ただし自由応募の時点で不合格になっていれば当然推薦を受けることはできません。

また、推薦で来る学生は「自分に自信がないのではないか」と考える企業も存在し、推薦自体を敬遠する場合があります。

そういった企業では最初から推薦制度を設けていない場合や、書類選考通過程度にとどめている場合があります。

そのほかには、学校推薦枠でしか応募できず、学内の競争に勝たなければ応募さえもできないというように企業への応募を管理している大学や企業も一部に存在しており、その対象から自身の所属が外れていると自由応募さえも受け付けてもらえないこともあるようです。

教授推薦(研究室推薦)とは

教授推薦(研究室推薦)の一番の特徴は、教授の「コネクションが全て」という点です。

学校推薦のように「研究室単位で特定企業への推薦枠が設けられている」場合もありますが、教授のコネを活用して学生を企業に推薦することもあります。

教授推薦は、研究室に所属する学生の専門性や知識が相手企業の採用ターゲットであると同時に、過去の採用実績も豊富な場合は、学校推薦よりも合格率が高いと言われています。

研究室のOB/OGが人事部担当者になった場合や研究開発責任者になった場合などは特に有効となります。

ただ、具体的なスケジュールや採用枠が決まっていなかったり、研究室での学生の素行に応じて内密に教授が教えてくれるなどの動きとなり、学生に公表されていなかったりすることもあります。

教授推薦を利用したい場合は担当教授に早めに相談してみるとよいでしょう。

一方で、企業の教授推薦に対する対応状況は様々で、「就職活動に苦戦している研究室の所属学生を採用するように企業に押し付けてくる」ということがあり、企業としてはやはり成果を出して活躍してくれそうな人材の採用をしたいことから「教授からの推薦を敬遠する」「教授との距離を敢えて縮めない」という採用戦略をとっている企業も多数存在します。

学校推薦・教授推薦の注意点

学校推薦や教授推薦は、それぞれが企業との信頼関係の上に成り立っている制度です。

その信頼関係を壊すようなことがあれば、関係の悪化は避けられません。ここでは推薦を受ける際の注意点についてご説明します。

選考・内定の辞退は許されない

学校推薦や教授推薦は大学や教授の面子(メンツ)がかかっています。そのため、一度選考に応募した時点で選考そのものを辞退することは許されません。

もし内定を辞退するようなことが起きてしまうと企業と大学(研究室・教授)の信頼関係が損なわれ、翌年から推薦が来なくなってしまったという事態に発展することも十分に考えられます。

推薦の扱いについては大学ごとに異なるものの、大学によっては大学や研究室に割り当てられた枠の中でしか応募の選択肢がない場合もあります。

先に紹介のとおり、推薦制度の運用が厳格に行われている大学では、その大学および研究科の学生は、推薦に関係なく自由応募ができないこともあり、他の応募希望者の可能性を奪っていることにもなります。

このように推薦にはいろいろな制約がある場合が多いことから、その企業の選考を受けて、入社して後悔しないかどうかを良く考えてから応募するかどうかを決めることが大切です。

自由応募との併用で、途中で推薦の選考を辞退したいという気持ちになることもあることから十分に注意して判断しましょう。

推薦=合格ではない

推薦応募の合格率は、自由応募に比べると確かに高いと言えますが、100%合格するという保証があるわけではありません。

Aという研究室からBという企業への推薦はほぼ合格というケースもあれば、Cという研究室からDという企業への推薦の合格率は半分以下というケースもあるのが現状です。

とある上位国立大学の工学部においても学校推薦経由での合格率は6割程度となっているようです。要するに制約は大きいけれど落ちるときには落ちると言えます。

また推薦応募の学生が企業が求める人材かどうか見極めるため、合否を最終選考まで持ち越して最終的に採用を見送る場合や、大学への義理として最終選考までは通過させても、最終選考で不採用にすることも比較的多く発生しているのが実情です。

なお、学校推薦で免除されるのはエントリーシートやグループワーク、一次面接などの「選考の一部」のみとなることも多く、どの過程が免除になるのかも企業によって異なります。

そして面接は必ず行われます。ですから「選考対策はしなくていい」と考えるのは非常に危険だと思ってください。一般応募同様に企業研究や面接対策はしっかりと行っておきましょう。

ジョブマッチング面談

企業は求めていない人材を採用するというリスクを冒すことはありません。

そこで事前に推薦を受けたい学生と企業が「面談」という場を設け、それぞれの求めるものを見極めるマッチングを行う場合があります。これが「ジョブマッチング面談」です。

このジョブマッチング面談は、面接とは別にセッティングされ、時間も長めに取られていることが多いのが特徴です。企業の採用担当だけでなく、現場社員と話すことができることも少なくないため、やりがいや職場の雰囲気などを直接聞くことができる貴重な機会となります。

また企業側も学生の本気度ややる気、知識などを知ることができるため、重要なものと位置付けられています。

場合によっては面談の内容から、学生が企業の求める基準に達しておらず、推薦を利用しても不採用となる旨を大学側(ex.就職担当教員)に伝えて調整をして、応募前に落選することもあります。

学校推薦の選考時期と使うかどうかの基準

学校推薦についてご説明してきましたが、ここでは一般的な学校推薦の実施時期やその内容と、推薦を使った方が良いと思われる基準などについてご説明します。

学校推薦の実施時期と選考基準

学校推薦の受付は学部では3年、修士課程では1年の2~3月頃に始まる大学が多いようです。学部生より修士の学生が優先的に推薦を使えるという状況です。

推薦を希望する学生は学内で行われる説明会に出席し、選抜・選考を受ける必要があります。

この実施時期は大学によって異なるため、大学の就職課やキャリアセンター、教授などに確認してください。

最近は企業の選考や内定の時期が早くなっています。学部の4年、修士2年の6月には自由応募での採用活動が終了している企業も少なくありません。

学校推薦の合格率は高いですが100%受かるわけではありませんので、自由応募での就職活動も並行して行うのが無難です。

なお、学校推薦では成績や教授からの評価が非常に重要です。学内選考に「ガイダンスの参加回数」や「模擬試験」「面接」といった項目があっても、成績が良い方が有利です。

就活で推薦を使った方がいい学生とは

もし、第一志望の企業が推薦応募を受け付けているのであれば、なるべく早く行動に移すべきだと言えるでしょう。

就職活動をする段階になくても、早くに情報を知っていれば成績を上げる、有利になりそうな研究室を選ぶといった対策が打てるからです。

また、希望の企業があって、修士課程や博士課程に進学するか就職するかを迷っているのであれば、推薦に応募するのもいいでしょう。

仮に落ちても進学するという手段が残っているため焦らずに済みますし、修士・博士課程修了時にも応募のチャンスがあるからです。

学校推薦が多い学部、少ない学部

実は理系の中でも学校推薦が多い学部と少ない学部が存在します。

学校推薦が多い学部の代表が工学系で特に機械、電気電子、情報系の分野です。

自動車・電機・機械・化学などのメーカーに始まり、電力・通信産業・建設などの分野でも多くの募集があります。

専門が仕事に直接関係がある分野であることと採用ニーズが高いことが大きな理由です。

反対に生物系や化学系の学部は推薦枠がほとんどないと言われています。

これらの学部は研究内容に直結する職種が研究職や開発職となるためです。そもそもこれらの求人数が圧倒的に少ないことが一番大きな理由です。

学校推薦に近い形での選考優遇が得られる就活サービス

学校推薦に近い形での選考優遇が得られる就活サービスとして、オファー型(スカウト型)のサービスがあります。

例えば、理工系専用のオファー型サービス TECH OFFER(https://techoffer.jp/)などは学校推薦などでも応募したいような優良企業も多く載っているようです。

早期選考のご案内や、特定分野、特定大学の人限定のインターンシップや選考のご招待なども発生しており、企業からの声掛け型なので内定ももらいやすい状況です。

推薦もいいけれど、推薦の制約が気になるという人や、推薦が多くある分野ではないという人はこういうサービスを使ってみるのもいいかもしれませんね。

これだけは知っておきたいポイント(まとめ)

・自由応募と比べると学校推薦の合格率は高め

・学校推薦、教授推薦で得た内定は辞退できない

・学校推薦でも選考に落ちる可能性がある

・理系専用のオファー型サービスは特別選考ルートの準備など、推薦に近い部分がある

  • 監修
    株式会社テックオーシャン
    人工知能やビッグデータを駆使し、理工系人材領域における採用ベストマッチングを生み出すHR Tech企業です。 理工系学生専門のオファーがもらえる就活サービス「TECH OFFER」と、大型イベントから1on1面接まで、気軽に企業と出会えるカジュアル就活サービス「TECH MEET」を運営しています。