理系学生の採用は難しい?理系学生を採用するためのおすすめのアプローチ方法を紹介

 近年のテクノロジーの加速は目覚ましく、どこの企業もIT化がどんどん進んでいます。そのため、ITの知識と伸びしろがある理系学生の需要が高まっています。
しかし、理系学生は大手企業に進むことが多いなど、採用するのが厳しくなっているのが現状です。どの企業も理系学生を欲しがっているのですから、ただ待っているだけではなく、独自のアプローチ方法が必要だと言えるでしょう。

今回は理系採用の現状についての現状について詳しく解説していくとともに、効果的なアプローチ方法についてご紹介します。

理系採用の現状

理系学生の採用が難しい理由に少子化が進んでいるからという声もありますが、実は、大学生の全体の人数はそこまで変化はありません。
大学生の人数に変化がないのにも関わらず、なぜ理系学生の採用が難しいのか、詳しく解説していきたいと思います。

理系学生の需要は上がっているが、採用人数は減っている

IT化が進んでくると仕事が無くなると言われていますが、ITに関する仕事の需要はどんどん上がってきています。
むしろ仕事が減るどころか、人が足りない状況でもあります。
そんな時、理系学生はITの知識もあり、即戦力になりやすいことから、理系学生は是非とも採用したい人材だといえます。

新入社員を育成するにはお金も時間もかかりますし、戦力になるまでさらに時間がかかります。
その点理系学生は知識もあり、即戦力になりやすいことから、どこの企業も重宝することでしょう。

しかし、理系学生が欲しいのはどこの企業も同じです。
元々大学生の人数で、文系学生と理系学生の割合は、文系学生6割、理系学生4割ほどの比率になります。
そんな中どこの企業も4割の理系学生を欲しがっているのですから、理系学生の需要は上がってきたとしても、採用人数が減ってくることは自然なことだと言えるでしょう。

理系学生は就活のための時間が少ない

理系学生は文系学生と比べて、自身の研究活動やポートフォリオ制作など、忙しい人が多くなってきます。
特に就活の時期だと言える大学3年生くらいから研究室に入るようになるため、さらに時間が取れなくなっていきます。

就職活動する時は、研究活動をしながら就職活動を行わなければならないため、理系学生が自分から企業の情報を集めるのは難しい状況だと言えるでしょう。
そのため、理系学生が行きやすいところといえば、情報が入手しやすく知名度が高い大手企業になります。

理系学生は大手を志望するか大学院に進む人が多い

先ほど解説した通り、理系学生は授業や研究活動で忙しくなるため、就活に割く時間が少なくなります。
就職活動を行うとしても、研究と就活と並行して行わなければならないため、自分から企業の情報を集めるのが難しい状況だと言えるでしょう。
それでも就職を希望する学生は、知名度の高く安心感を感じやすい大手企業に志望するという流れになります。
優秀な理系学生ほど、大手企業に行きやすいと言われており、理由として大手だからという安心感や、研究環境が充実しているからという理由があげられます。
また、そのまま大学院に進学する人も多いので、理系学生の採用が難しい状況になります。中小企業は理系学生に対して独自のアプローチをしていく必要があります。

理系を採用する利点

IT化が進む中、理系学生が欲しい企業が多いですが、なぜ企業は理系学生を求めるのでしょうか?

知識だけではなく、理系学生ならではの利点について詳しく解説していきたいと思います。

ITの知識とメンタル

理系学生の強みとは何か?と聞かれれば、ITの知識と思われるかもしれませんが、実は理系学生はITの知識だけではなく、メンタルも強いと言えるでしょう。理系学生は最初からITの知識があったわけではありません。
理系大学は授業のコマ数も多く、研究活動や提出しなければならないレポートも数多くあります。
その中で生きていかなければいけないのですから、自ら進んでスケジュールを立てて、課題に臨み、知識を蓄えていくようになります。
体育会系は厳しい状況で過ごすため、メンタルが高いと言われていますが、理系学生も忙しい状況下で、難しい課題でも最後までやりきることから、理系学生もメンタルが強いと言えるでしょう。

数字に強い

理系の分野は、機械系やITエンジニアもあれば医療など、多岐にわたります。
その中でも共通しているところは、数字を多く扱うということです。
理系の大学入学した理系学生は、高校卒業までにも数字に慣れているため、必然的数字に強くなります。

論理的思考力が高い

理系学生は、どんなに難しい研究課題でも「①問題提起、②仮説、③検証④改善」とPDCAサイクルを回しながら研究課題を進めています。
PDCAといえば社会人なら誰でも聞いたことがあると思いますが、理系学生は学生のころからPDCAに慣れています。
会社員に必要な論理的思考力が身についているため、即戦力になりやすいと言えるでしょう。

理系学生を採用するためのアプローチ方法

理系学生は、数字やメンタルが強く、論理的思考力も高いですが、だからこそどの企業も欲しい人材であるといえます。
しかし、そんな理系学生ですが、普段は課題や研究で忙しく、就活の情報を集める時間が少ないのが現状です。
大手企業なら待っていても理系学生の応募が望めますが、中小企業の場合は独自のアプローチが必要だと言えるでしょう。
この項目では、理系学生を採用するためのアプローチ方法について解説していきたいと思います。

大手には負けない自社の強みを伝えていく

ネットが普及したことで、昔と比べてどこの企業もホームページを持つようになりました。
しかし、ライバル企業の数も昔より多く、ホームページを持っているのはどの企業も同じことから、ホームページを持っているだけでは効果が薄くなってきていると言えます。
ホームページを掲載して待っているだけでは、大手企業と戦うには難しい。
そのため、まずは理系学生達に自分たちの会社について知ってもらう必要があります。
地方へのセミナーや面接など、地方に広げていくことはもちろんですが、会社に研修室のOB・OGがいるのであれば、そこからアプローチしてもらうなど、会社について知ってもらえば理系学生に選ばれる可能性が高くなります。

また、大手企業を志望する理由として、知名度や研究環境が充実しているという理由があるので、大手にはない企業の強みを伝えていくようにしましょう。
大手企業に比べると研究設備では敵わないかもしれませんが、自社の強みを伝えていくことで、理系学生に興味を持ってもらいやすくなるでしょう。
理系学生は自分から情報を取りに行く時間が少ない分、大手にはない強みを伝えていくことができれば、「自分に合っている」と思うなど、魅力的に見えることも多くなるでしょう。

地方での認知度を高める

地方は、都市部に比べて情報が少ないため、地方の理系学生にアプローチして認知度を高めると効果が得やすいと言えるでしょう。
地方に出張して会場面接を行ったり、セミナーを開催すると企業について知ってもらいやすくなります。
地方はインターンの情報も少ないので、地方にいる理系学生に向けにインターンを行うことで企業に対する興味が上がります。
交通費支給サービスなども行い、就職活動の支援を行えば、それだけ地方にいる理系学生の採用確立は上昇します。

理系に特化した企業説明会やオンライン面接を行う

理系文系に関わらず一緒に行う説明会だと、理系学生をピンポイントで狙うには効率的とはいえません。
しかも研究活動で時間がない理系学生には参加するハードルが高くなってしまうでしょう。
理系文系関わらず一緒に行う説明会も大切ですが、理系に特化した企業説明会を開催することで、理系学生も参加するハードルが下がります。
また、自社が他の企業と比べて特定の分野に携わる企業であれば、特定の分野に限定した説明会を行うなど、対象者の範囲を狭くした説明会を行うことができます。
ニッチな領域の分野は、ただでさえ情報が少ないため、開催するとなるとその分野に携わる学生は参加しやすくなるでしょう。
近年コロナウイルスの影響もあり、現地での説明会や面接が難しくなった企業も多くみられるようになりましたが、オンラインを活用した説明会や面接を行う企業が増えてきました。

今までは説明会から面接まで、会場に向かわなければなりませんでしたが、今はzoomなどのオンライン会議サービスが多くなってきているので、忙しくても自宅で説明会や面接を行えるようになりました。
企業側も全国各地に飛び回らずに会社でオンライン面接ができるようになるなど、メリットも多くなったと言えるでしょう。
対面での説明会や面接も大切ではありますが、オンライン就活を導入することは企業にとっての採用確立を上げる大事な要素になります。

まとめ

銀行で理系採用が盛んな理由

世界がIT化が進む中、ITの知識と伸びしろがある理系学生は即戦力になりうるため、どの企業も欲しい人材です。しかし、理系学生は、授業や研究など、就職活動のための時間が少ないことから、ほとんど学生は大手企業か大学院に進みがちになってしまいます。

そのため、中小企業の場合は、理系学生に会社について知ってもらうために、独自のアプローチをしていく必要あります。
理系学生は自分から情報を取っていくことが難しいですが、企業からアプローチで認知してもらえば、志望してもらえる可能性が上がります。
大手企業にはない独自の強みや地方へのアプローチなどを使って、理系学生に企業の名前と強みを伝えていくようにしましょう。

理系学生は優秀な人材が多く、地方は都内と比べて情報が少ない部分も多いのが現状です。地方で出張セミナーを行ったり、インターンなどでアプローチを行っていくことで、優秀な人材を確保しやすくなるかもしれません。