薬学部を中心に理系学生に人気の高い医薬品業界。
医薬品の研究開発は高い専門性が求められる上、英語力も求められるなど難易度の高い業界と言えます。
そんな医薬品業界ですが、具体的にどのような業務を行うか詳しく知らない方も多いのではないでしょうか？
そこで今回は、医薬品業界について現状や将来性・最新動向も踏まえて解説します。
医薬品業界を目指す理系学生の方はぜひ参考にしてみてください。
医薬品業界にはどんな企業がある？
医薬品業界は製薬メーカーを中心に医薬品の製造・販売を行う会社が集まった業界です。
病院や薬局で処方・市販される医薬品の製造だけでなく、既存医薬品の改良や新薬の研究開発など幅広い仕事があります。
医薬品は開発するのに長期間かつ多額の研究開発費がかかるため、資本力のある大企業が多いのが特徴です。
処方箋を必要とする医療用医薬品の市場規模は非常に大きいですが、ドラッグストアなどで市販される一般用医薬品を製造販売する企業も多く存在します。
また近年では医療費抑制の方針から、新薬と同じ有効性がありながら価格が安いジェネリック医薬品も広く浸透しています。
このように医薬品にも様々な種類があるため、医薬品業界の中でも様々な領域に携われるのが特徴です。
製薬業界と医薬品業界の違い
製薬業界と医薬品業界は、ほぼ同義と考えて問題ありません。 製薬業界では、様々な医薬品の研究開発〜製造・販売までを行う業界を指します。
医薬品業界の中心事業も、医薬品の研究開発〜製造・販売と製薬業界と同じです。互いのビジネスを通じて相互に関連する場合もあるため、ビジネスモデルを参考にするとより理解を深められます。
製薬・医薬品業界のビジネスモデル
ここでは製薬・医薬品業界のビジネスモデルについて解説します。製薬・医薬品業界で扱うのは大きく「医療用医薬品」と「一般用医薬品」の2つです。2つはほぼ同様のビジネスモデルですが、各カテゴリごとにビジネスモデルを解説します。
医療用医薬品
医療用医薬品とは、医師の処方に基づいて患者が使用する薬を指します。
医療用医薬品を製造する企業は、研究・開発した医薬品を医薬品の卸会社に販売して収益を得ています。
まれに卸会社を経由せずに出回るルートもありますが、一般的に医療用医薬品は卸会社を通して、各医療機関・薬局に流通するのが一般的です。
医療用医薬品を製造する企業で働くには、社会的な使命感や高い倫理観などの素養が求められますが、何よりも粘り強さが求められます。
新薬の開発には長い年月を要するため、長期的な目標に向かって取り組める人の方が活躍しやすいためです。
一般用医薬品
一般用医薬品とは、処方箋が無くてもドラッグストアや薬店などで購入できる医薬品です。
医療用医薬品の企業と同様に、一般用医薬品を製造する企業も研究・開発した医薬品を医薬品の卸会社に販売して収益を得ています。
一般用医薬品は医薬品の卸会社から薬局に流通して、一般利用者の手に渡ります。
一般用医薬品を製造する企業に向いている人材ですが、医療用医薬品を製造する企業と基本的には変わりありません。
大きな違いがあるとすれば、一般利用者に選ばれなければならないため、見た目や使いやすさなどに気を使えるマーケター目線のある人が向いています。
製薬・医薬品業界の現状と市場規模
ここからは、製薬・医薬品業界の現状と市場規模について解説します。
製薬・医薬品業界の市場規模
医薬品業界の世界での市場規模は、2024年時点で約262兆円。日本国内の市場規模も10.2兆円と非常に大きい市場規模となっています。世界での市場シェアをみると、日本はトップのアメリカ・欧州5カ国・中国に次ぐ市場規模となっている状況です。
参考：医薬品業界について 世界の医薬品市場 ｜第一三共株式会社
製薬・医薬品業界の現状と課題
製薬・医薬品業界は世界規模でみると市場規模は右肩上がりで進んでおり、今後も同様の傾向が見込まれます。
一方で、世界の市場規模に対する日本市場の割合は低下もしくは現状維持の傾向にあるため、日本が世界に与える影響力は下がることが懸念されます。
国内市場に目を向けると世界市場に対する影響力でも説明したとおり、成長性はほぼ横ばいの見込みです。
さまざまな要因がありますが、高齢化社会の進行による医療費負担を減らすための薬価の値下げや後発医薬品の推進が挙げられます。
製薬企業は収益性が下がる中で新薬開発が求められるため、より厳しい環境に置かれることはいうまでもありません。
製薬・医薬品業界を取り巻く厳しい環境に対応するため、業界ではAI活用やサプライチェーンの再構築を図り、より効率的で創造的な活動が求められています。
特に国内の製薬・医薬品業界はかねてよりデジタル活用の遅れが指摘されているため、今後はより素早いスピードでの変革が必要です。
医薬品業界の将来性
ここでは医薬品業界の将来性について解説します。
製薬・医薬品業界の今後は厳しい？
現状苦しい状況が続く医薬品業界ですが、病気がなくなることはないため需要自体は安定していると言えるでしょう。
一方で薬価引き下げの影響から海外市場に進出する企業は多くなっていますが、海外でも薬価引き下げの動きがみられるため、厳しい展開となる可能性があります。
最大の市場規模を誇る米国で、トランプ大統領による薬価の引き下げが大統領令により決まったため、薬価が大幅に下がることが予想されます。
実際に米国最大手の製薬企業ファイザーがトランプ大統領と合意しており、薬価の引き下げが米国で加速するとみてよいでしょう。
薬価の引き下げは製薬企業・業界の収益の減少につながり、新薬開発の停滞や薬の供給力の低下を招くなどの影響を及ぼします。
日本の製薬・医薬品企業はシェア拡大を目指して海外進出を進めていますが、海外進出を進める企業も決して安泰ではありません。
目星の企業がある場合は国内はもちろん、進出している国・地域の状況もチェックするとよいでしょう。
参考：ブルームバーグ トランプ氏、薬価引き下げで大統領令署名へ－30－80％値下げと主張
製薬・医薬品業界ランキング
日経新聞が調査したデータによると、2025年11月時点の製薬会社の売上高は、武田薬品工業がトップです。次いで大塚ホールディングス、アステラス製薬、中外製薬の順になっています。トップの武田薬品の売上高は4兆円以上となっており、国内市場の約半分に迫る勢いです。
2位の大塚ホールディングスは約2兆、3位のアステラス製薬は約1.9兆億となっており、武田薬品とそれ以外では売上高に大きな開きがあります。企業選びの際は、2009年以降増加しているＭ＆Ａも視野に入れて総合的な判断が求められます。
参考：日本企業 売上高ランキング【日経】上場企業売上トップ200｜日本経済新聞
これから10年後伸びる可能性のある製薬・医薬品会社
製薬業界の動向は社会情勢とともに大きく変わりつつありますが、10年後も成長し続ける可能性が高いのはDXや新しい治療手段に対応できている企業です。具体的には、以下の5つのトレンドに注力している企業が、今後の業界を牽引していくと予想されます。
| 項目 | 概要 | 企業にとってのメリット・強み |
| 創薬研究のDX | AIを活用して新薬候補の探索やシミュレーションを行う技術 | 膨大な時間とコストがかかる創薬プロセスを劇的に短縮でき、高い競争力を確保できる |
| MRのDX | 従来の対面営業に加え、オンライン面談、Web講演会、AI情報提供などを組み合わせたハイブリッドな活動 | 医師が必要とするタイミングで最適な情報を提供できるため、営業効率と顧客評価が高まる |
| RWD（リアルワールドデータ）の活用 | レセプトや電子カルテなど、実際の医療現場の実データを分析し、開発や評価に利用する | 治験だけでは分からない実態を把握でき、新薬開発や安全性評価において独自の強みを持てる |
| DTx（デジタルセラピューティクス） | デジタル薬とも呼ばれ、アプリなどを用いて疾病の治療や管理を行う新しい治療法 | 従来の薬以外の治療手段を持つことで、市場拡大とともに企業の成長が期待される |
| 患者体験のシームレス化 | 予防・診断・治療・予後まで、ウェアラブルデバイスやアプリを通じて一貫して患者をサポートする | 薬を売って終わりではなく、患者の生活全体を支えるパートナーとして今後不可欠な存在となる |
企業研究を行う際は、上記のキーワードが事業戦略に含まれているかチェックしてみましょう。
製薬・医薬品会社の他業界と比較した強み
製薬・医薬品業界と他業界を比較した際、ニーズが安定している点は強みといえるでしょう。製薬・医薬品業界のニーズが安定しているのは、医薬品が私たちの健康に欠かせないためです。
使用頻度に差はありますが、ほとんどの方が健康維持や病気からの回復に医薬品を使用しています。
医薬品のように生活に欠かせない製品はニーズが一定のレベルであるため、製薬・医薬品業界は景気の変動を受けにくい業界です。
日本製薬工業協会がまとめたデータによると、医薬品の売上高は多少の浮き沈みはありますが、基本的に右肩上がりで成長しています。
実際のデータからもわかるとおり、安定志向の方にこそ製薬・医薬品業界は向いている業界です。
製薬・医薬品業界にはどんな仕事がある？
ここでは医薬品業界の代表的な職種について以下3つを解説します。
- ・研究職
- ・開発職
- ・MR
医薬品業界を目指す方は上記職種を中心にどのような仕事があるのか詳しくチェックしておきましょう。
研究職
研究職は医薬品の有効成分分析や薬の合成実験など実験や分析がメインとなる職種です。
製薬メーカーの研究職につくには理系の修士・博士の取得など大学院の卒業を条件としている場合がほとんどです。
もしくは薬学部を卒業していてもエントリーできます。
主な研究内容としては医薬品の基礎研究から非臨床試験まで幅広い研究を実施します。
基礎研究とは医薬品の元となる化合物を発見し作り出す研究です。
植物や動物などから天然素材を抽出し、様々なテクノロジーを駆使して化合物の発見に繋げます。
非臨床試験とは新薬を人間に投与する前に、動物等へ投与し有効性・安全性を確かめる試験のことを言います。
基礎研究や非臨床試験では期待通りの結果が得られないことも多いため、研究職には粘り強く取り組める忍耐力が求められます。
忍耐力と一言でいってもさまざまな捉え方がありますが、研究職で求められる忍耐力は以下のとおりです。
- ・失敗の原因を分析して、トライ&エラーを繰り返せる継続できる
- ・実験環境の整備やデータ収集などの地道な作業を積み重ねられる
時間をかけた研究が成果につながらないケースもゼロではなく、モチベーションの維持が難しいときもあります。
研究職はさまざまな苦難と戦いつつ研究を完成させなければならないため、忍耐力のある方が向いています。
開発職
開発職では臨床試験などを通して、医薬品開発をする職種です。
研究職と同様、理系の修士・博士など大学院の卒業が必須で、薬学部卒の学生もエントリーできます。
臨床試験とは医薬品を市場に流通させる前に健康な成人や患者に投与して有効性や安全性を確かめる試験のことです。
この臨床試験で医薬品としての有効性や安全性を証明できないと、製造承認を取得できず市場に流通させられないため、非常に重要な業務となります。
臨床試験では医療関係者や被験者、行政機関と連携しなければならないため、開発職は関係者との情報共有や合意形成を図るコミュニケーション力が必要です。
情報共有の誤りや認識不足が臨床試験の結果に大きく影響を及ぼすため、密にコミュニケーションの取れる方が現場で求められます。
また、海外のデータや論文を目にする機会も多く、英語でのやりとりも頻繁に発生するため英語力も必要です。
MR
MRとは製薬メーカーの営業担当のことで、正式名称は「Medical Representatives（医療情報担当者）」です。
病院やクリニックに訪問し、医師に自社の医薬品に関する情報を提供することが主な業務となります。
医薬品にもそれぞれ特性があるため、正確な情報を医師に提供し適切な患者に自社医薬品を処方してもらうことがMRの役割です。
MRが扱う医薬品は患者の健康に直結するため、営業活動には誠実さが求められます。
自社製品の良い部分だけでなく、良くない部分も伝えなければ、医薬品の正しい使用につながらないためです。
目先の利益に囚われ、自社製品の良さだけを伝えるようでは患者はもちろん、医薬品を使用する医師との信頼関係は築けません。
MRの業務は医師や薬剤師との信頼関係があって成り立ちます。
目先の利益に囚われることなく行動できる人物が、医師や薬剤師と長期的な関係性を構築できます。
製薬・医薬品業界の最新ニュース
ここでは医薬品業界の最新ニュースについて以下の項目を紹介します。
- ・医薬品開発にAI活用が進む
- ・バイオ医薬品の台頭
医薬品開発にAI活用が進む
近年医薬品開発でAI活用が進んでいます。
医薬品開発は長い年月と巨額の研究開発費がかかることから、資本力のある大手企業のみが事業を継続させられてきました。
こうした中AIを活用することで新薬の元となる化合物を素早く特定し、開発期間の短縮と開発コストの削減に取り組む流れが加速しています。
また、日立製作所が開発した医療向けの自然言語処理やディープラーニングなどのAI技術を活用することで、従来の作業と比較して臨床試験に関する情報収集時間を従来よりも70％削減できる見通しが立っており、臨床試験の短縮に貢献できる可能性も出てきているのです。
このように医薬品開発ではAI活用による開発期間短縮やコスト削減を目指しており、これまで資本力がなく医薬品開発に参入できなかった企業も着手できる日が近いかもしれません。
一方で、医薬品開発におけるAIの活用は働く私たちにとって、プラスの側面もマイナスの側面もあります。
日本に本社を置く製薬会社ネクセラファーマ株式会社はAIによる効率化などを理由に、日本と英国で約15%の人員削減をすると発表をしました。
高い専門性が求められる医薬品開発の分野にもAIによる影響が及んでおり、職を失うリスクが現れるようになりました。
理系人材には専門的な知識に加え、AIを使いこなすスキルが求められる可能性も高まっています。
参考：ネクセラファーマ株式会社 黒字化に向けた事業再構築のお知らせ
バイオ医薬品の台頭
近年医薬品業界では「バイオ医薬品」という新しいタイプの製品が登場しています。
バイオ医薬品とは人間の体内にあるホルモンや酵素などの生体分子を応用して作られる医薬品のことです。
バイオ医薬品は有効性が高く副作用も少ないという優れた性質を持ちますが、従来は比較的簡単な低分子化合物を用いた医薬品しか作成できませんでした。
しかし近年バイオテクノロジーが進歩したことにより、タンパク質医薬品や抗体医薬品といった複雑な生体分子の生産が可能となり、適応できる疾病の数も増えてきています。
具体的にはがんやC型肝炎の治療薬として使われるインターフェロンや糖尿病の治療薬として使われるインスリンなどが挙げられます。
バイオ医薬品も近年大量生産が可能となっており、希少疾病にも対応できる薬剤が多いことから今後も各製薬メーカーが力を入れて取り組む分野となるでしょう。
大統領令により米国の薬価が下がる
2025年5月米国のトランプ大統領が、米国の薬価が世界で最も薬価が安い国と同じ水準となるように義務付ける大統領令に署名をしました。
薬価は30〜80%下がるとされており、製薬企業の採算悪化は免れないと予想されます。
方針の転換がない限り、トランプ大統領の任期である2029年1月までは、米国の薬価が過去の水準に戻らない可能性が高いです。
米国に多く進出する中外製薬や武田薬品、第一三共などはしばらくの間、苦戦する可能性が高まっています。
参考：ブルームバーグ トランプ氏、薬価引き下げで大統領令署名へ－30－80％値下げと主張
製薬・医薬品業界と関連する業界
製薬・医薬品業界と関連する業界には、以下のようなものがあります。
専門商社
専門商社とは文字どおり、医療用医薬品などを専門に扱う企業を指します。
専門商社の役割は製薬企業と医療機関・薬局との間に立ち、医薬品を流通させることです。
専門商社の存在により、製薬企業は各医療機関・薬局とやり取りをせずに研究開発だけに集中でき、医薬品の流通も気にする必要がありません。
各医療機関・薬局は膨大な数の製薬企業とやり取りする必要がなく、少量の発注からもできるため、専門商社の存在が役立っています。
日本の医療を支える存在としては医療機関や薬局にフォーカスされがちですが、専門商社も同じ役割を担っています。
CRO（医薬品開発業務受託機関）
CROとはContract Research Organizationの略であり、医薬品メーカーなどの委託を受けて、臨床試験手順の確認や症例などのデータ管理を行う機関です。
CROの具体的な業務内容は以下のとおりです。
- ・臨床試験の企画支援
- ・臨床のモニタリング
- ・データマネジメント
- ・メディカルライティング
- ・統計解析
医薬品を効率良く予算内で開発するため、近年では開発の中心を製薬会社が行い、周辺業務をCROへ委託するケースも増えつつあります。
日本でのCROの利用率は2016年の時点で50%を超えていますが、欧米に比べるとまだまだ低い割合です。
製薬開発のスピードを高めるためにも、CROの利用率が増えることが予想されます。
参考：日本製薬工業協会 製薬企業とCROの効果的な協業体制の構築
CSO（MR派遣・MR業務受託）
CSOとは、Contract Sales Organizationの略であり、MR派遣やMR業務受託を行う企業です。
製薬企業にとってMRは医療機関と製薬企業をつなげる貴重な存在ですが、固定費が増えるため簡単には増員できません。
一方で、新薬の売り込み時などは多くのMRとしており、適正な人員の確保は製薬企業にとっては悩みのタネでした。
製薬企業が抱えるMRの適切な人員確保の課題に対して、CSOは固定費を増やさずにMRの補充ができるため、有効な解決策となっています。
特定の品目やエリアに特化したCSOのMRもいるため、専門性を必要としている場合にもCSOは有効な解決策です。
派遣や請負など様々な契約にも対応しており、製薬企業の業務の一端を支える役割を担っています。
製薬・医薬品業界で理想とされる人物像
製薬・医薬業界といっても、求められる人物像は企業や職種によって異なりますが、以下の特徴は共通する部分です。
- ・モラル
- ・几帳面さ
- ・コミュニケーション力
モラル
製薬・医薬業界はほかの業界と異なり、命や健康に関わる仕事に携わるため、正しい倫理観を持つことが求められます。
自身や企業の利益を優先するモラルに欠ける方では、リスクに対する説明不足や不必要な薬の提供などが起こり、命や健康に悪影響を及ぼしかねません。
自身や企業の利益よりも、患者の利益を最優先にできる倫理観を備えている方が求められています。
倫理的に正しい行動は医薬品に対する信頼はもちろん、医療全体の信頼につながります。
几帳面さ
確認不足や初歩的なミスが大きな事故につながるため、几帳面さを持った方も求められます。
提供する医薬品の種類はもちろん、僅かな成分や配合量の違いだけでも患者に大きな負担を与えかねないため、細部までチェックできる方が必要です。
製薬・医薬品業界の品質基準や業務手順は厳格に定められており、基準や手順を守るためには正確さも求められる素養になります。
コミュニケーション力
研究開発や営業などさまざまな場面で必要とされる対話力は、製薬・医薬業界で欠かせない能力のひとつです。
研究開発職では、研究に関する議論やMRから臨床現場のフィードバックなど常に対話の機会があります。
MRは信頼関係を築くために、医療機関や薬局から要望のヒアリングや情報の伝達などをおこない、密にコミュニケーションを取る必要があります。
製薬業界が扱う医薬品は健康や生命に関わる製品のため、発展や改善を図るためにも対話は欠かせません。
製薬・医薬品業界の優良企業と出会うなら「TECH OFFER」
医療費抑制などの課題がある一方で製薬業界は今、AI創薬やバイオテクノロジー、DXといった技術革新の真っただ中にあります。理系学生の皆さんが研究活動で培ってきた論理的思考力やデータ解析スキル、専門知識は今後の製薬業界の変革においてなくてはならない力です。既存の枠組みにとらわれない新しい医療を創造できる、理系人材にとってやりがいのあるタイミングといえます。
しかし、数ある製薬企業の中で「どの企業が自分の専門分野を必要としているのか」を、一般的なナビサイトだけで見極めるのは簡単ではありません。そこで、自分の研究内容や専門性を評価してくれる相性の良い企業と効率的に出会うために、スカウトサービスを活用した就活がおすすめです。
スカウトサービスは条件に合致する学生を企業が探して、オファーをかけるサービスです。
企業側は自社と相性の良い学生を理解しているため、企業からのオファーの方が相性の良い企業と出会える可能性が高まります。
スカウトサービスはさまざまありますが、なかでも『TECH OFFER』がおすすめです。
TECH OFFERは理系学生向けに特化したサービスであり、製薬・医薬品業界の企業が多く活用しています。
TECH OFFERへの登録は5分でおこなえますので、ぜひこの機会に登録してみてはいかがでしょうか。
これは知っておきたいポイント！（まとめ）
医薬品業界は理系学生からも人気の高い業界ですが、近年薬価引き下げなどの影響で収益がうまく確保できず苦しい状況となっています。
そんな状況を打開するため、大手を中心とした国内企業が海外進出による収益確保に努めており、グローバルに活躍できる人材が求められるでしょう。
特に理系学生に人気の職種である研究開発職は英語を多用するため、英語力に長けていた方が良いです。
医薬品業界についてしっかりと理解し、志望企業の内定を勝ち取りましょう。
