人事部に必要な資格13選 | 仕事とキャリアアップに役立つ資格を徹底紹介

「人事部で必要な資格を知りたい」「人事部で有利になる資格を取りたい」

そうように考えている人事部の方は多くいます。この記事では、人事部で必要な資格について解説しています。

人事部に必要な資格は、対人スキルと労務関係の2種類です。資格を取得するにあたって知っておきたい「取得の手順」や「取得のために意識したいポイント」も紹介していきます。

ぜひ人事部の仕事に役立ててください。

人事部の仕事で役に立つ資格13選

人事部の仕事で役に立つ資格は、13種類あります。多いように感じられますが、大きな枠組みだと、以下の2つだけです。

• 対人スキルの資格
• 労務知識の資格

自分が担当している業務から、優先順位の高いものを選んでみてください。

対人スキルの資格

対人スキルの資格として、人事部で取っておきたいものは3つあります。採用や人事異動など、様々な場面で対人スキルを求められるのが人事部です。より能力を伸ばしたい方にとって、以下の資格は強い味方になってくれるでしょう。

• キャリアコンサルタント
• メンタルヘルス・マネジメント検定
• 産業カウンセラー

キャリアコンサルタント

キャリアコンサルタントは、特定非営利活動法人キャリアコンサルティング協議会が所管する資格です。元々は民間資格でしたが、2016年より国家資格となっています。

学科と実技試験があり、5年ごとの更新が必要です。

労働者の職業選択・能力開発に関する相談・助言を行うため、人事部の資格として非常に役立ってくれます。

参考：キャリアコンサルタント試験

メンタルヘルス・マネジメント検定

メンタルヘルス・マネジメント検定は、大阪商工会議所が所管する民間の資格です。厚生労働省作成の「労働者の心の健康の保持増進のための指針」を参考にして作られています。

職場環境のストレスによる心の病などの対策として活用できるため、人事部で有効な資格です。

• 1種（マスターコース）
• 2種（ラインケアコース）
• 3種（セルフケアコース）

従業員のメンタルケアは、コロナ禍によって更に重要度が増しています。今後ますます重要視される資格です。

参考：メンタルヘルス・マネジメント検定試験

産業カウンセラー

産業カウンセラーは、一般社団法人日本産業カウンセラー協会が所管する民間の資格です。傾聴力を重視し、従業員に寄り添えるかどうかを判断する資格となっています。

• 職場での人間関係の悩み
• メンタルヘルスのケア
• キャリア開発支援

いずれも人事部において重要なものばかりです。資格には様々な条件が定められているため、自分が条件を満たしているかどうかを確認してから挑戦しましょう。

参考：一般社団法人日本産業カウンセラー協会

労務知識の資格

労務知識の資格も人事部では重要です。対人関係だけでなく、人事に関係する事務的な作業や福利厚生の知識など、様々な場面で必要になるでしょう。

中でも労務関係で取得をおすすめする資格は、以下の10個です。

• 人事総務検定
• マイナンバー実務検定
• 労務管理士
• 社会保険労務士
• 衛生管理者
• MOS
• 個人情報保護士
• 中小企業診断士
• ビジネス・キャリア検定
• ビジネス能力検定ジョブパス（B検定）

人事総務検定

人事総務検定は、一般社団法人人事総務スキルアップ検定協会が所管する民間資格です。人事や総務の仕事をする上で必要な知識を身につけている証になります。

確認テストとレポートの提出を求められ、合格と判断されると協会への会員登録・認定証の発行が行われます。各クラスのレベルは以下の通りです。

• 3級：人事総務担当者向け
• 2級：主任レベル
• 1級：課長クラス

自由にクラスを選択できるのではなく、誰でもまずは3級からの挑戦になります。取り組みやすい資格なので、初心者にもオススメです。

参考：人事総務検定

マイナンバー実務検定

マイナンバー実務検定は、一般社団法人全日本情報学習振興協会が所管する民間資格です。マイナンバー義務化の方針もあり、今後ますます重要になってくる資格といえます。社会基盤にもなるため、専門的な知識を早めにインプットしておきましょう。

人事部として働いていても正しく理解できていない方が多いため、取得すると理解度が大きく変わる資格の1つです。

1級～3級があり、試験は会場・オンラインのどちらにも対応しています。

参考：マイナンバー実務検定

労務管理士

労務管理士は、一般社団法人日本人材育成協会が所管する民間資格です。取得することで、労働基準法や労務管理に関する専門知識を有している証明になります。適正な職場環境の構築ができる人材として、評価されるでしょう。

難易度は比較的易しい部類になるため、取得しやすい点も嬉しいポイントです。取得の際には講座を受ける必要があるものの、Webや通信講座など受けやすい体制になっています。

一定の業務経験があると、条件付きで書類審査でも資格を取得できるため、挑戦しやすい資格となっています。

参考：労務管理士

社会保険労務士

社会保険労務士は、全国社会保険労務士連合協会が所管している国家資格です。取得していると、労務管理や社会保険に関するエキスパートの証となります。

• 人事・労務管理
• 社会保険
• 年金
• 雇用保険
• 就業規則
• 公的書類作成
• 労使間のトラブル解決

このような幅広い問題に取り組めるだけの能力があると判断されます。ただし取得難易度が非常に高く、合格率は例年1桁台の狭き門です。

参考：社会保険労務士試験オフィシャルサイト

衛生管理者

衛生管理者は、公益財団法人安全衛生技術試験協会が所管する、労働安全衛生法を基に基づく国家資格です。

• 労働環境の管理
• 健康管理
• 労働災害の防止

以上のような内容を身につけた証になります。労働安全衛生法によって、常時50人以上の従業員がいる企業は、必ず有資格者を1人以上置かなければなりません。そのため、持っているだけで転職時にも有利になる資格です。

参考：公益財団法人安全衛生技術試験協会

MOS

MOSは、MicrosoftのOfficeソフトを使えるスキルを有していることを証明する資格です。

人事部の仕事において、Officeソフトは必須。MOSを持っておくことで、客観的な視点からPCスキルを有していると判断されます。

取得難易度も低く、日常的にOfficeソフトを使ってれば簡単に取得できます。一方で、Officeソフトのバージョンが変わると意味をなさなくなる資格です。

参考：マイクロソフトオフィススペシャリスト（MOS）

個人情報保護士

個人情報保護士は、財団法人全日本情報学習振興会が所管する民間資格です。情報化社会における現代において、必須とも言える個人情報についての知識を持っている証になります。

マイナンバー法に関しても一緒に学べるため、マイナンバーの知識を身につけたい方にもオススメです。

平均合格率が37%とやや低めの資格となっています。

参考：個人情報保護士認定試験

中小企業診断士

中小企業診断士は、中小企業の経営に関わる知識を有していると証明できる国家資格です。

中小企業における経営についてコンサルティングを行える知識として、注目されています。将来のキャリアプランとして経営にも関わりたいなら、取得しておきたい資格です。

なお、合格率が低く15～25%程度しかありません。

参考：中小企業診断士試験

ビジネス・キャリア検定

ビジネス・キャリア検定は、中央職業能力開発協会が所管する民間資格です。企業の職務遂行に必要な実務能力を有しているかを証明できる資格となっています。

8分野43試験の中から自分の職種に合った試験を選択できます。事務系ならほぼ全域を網羅しているため、安心です。

• 1級：実務経験10年以上
• 2級：実務経験5年以上
• 3級：実務経験3年以上
• BASIC級：学生や就職希望者、内定者

以上のようにクラスが設定されています。自分に合った難易度を選択してください。

参考：中央職業能力開発協会ビジネス・キャリア検定

ビジネス能力検定ジョブパス（B検定）

ビジネス能力検定ジョブパス（B検定）は、一般財団法人職業教育・キャリア教育財団が実施している民間資格で、文部科学省も後援しています。

受験の制限がないため、誰でも取得が可能です。以下の3つのクラスから選びましょう。

クラス	合格率
1級	36.8%
2級	71.3%
3級	82.8%

1級が最も難しいものの、合格率は高めです。問われる内容もビジネス用語やビジネスマナーなど、ビジネスの基本的なものが多くあります。1級のみ統計分析問題が出るため注意してください。

幅広くビジネスの基礎を学べるため、日々の業務に活かしやすい資格です。

参考：ビジネス能力検定ジョブパス（B検定）

人事部で役立つ資格を取得するための手順

資格の取得を考えた際、意識しておきたいのが手順です。忙しい毎日の中で確実に取得するためにも、以下の手順で挑戦しましょう。

1. 自己分析をする
2. 目標と学習計画を設定する
3. 計画に沿って試験対策をする

Step1.自己分析をする

資格を取得するには、まず自己分析が大切です。不要な資格ではなく、自分のキャリアに必要な資格に挑戦しましょう。

その際、意識したいのが以下の2点です。

• 自分の長所や強みを活かせるか
• 苦手な部分を潰そうとしていないか

長所や強みを活かせる資格の方が、費用対効果に期待できます。まずは自己分析をして、自分にとって必要な資格を見定めるところから始めましょう。

Step2.目標と学習計画を設定する

自己分析をしたら、次に目標を設定します。取得する資格を決めるのはもちろん、以下も決めておくと良いでしょう。

• 資格を取得する期限
• 平日や休日の勉強時間
• 全体のスケジュール

期限を設けておかないと、いつまでたっても取得できない可能性があります。「いつまで」と決めておいて、それに向かって逆算すると楽です。

その際、スケジュールをある程度細かく区切っておくと、進捗がかわりやすくなります。

Step3.計画に沿って試験対策をする

計画を立てたら、後はそれに沿って学習するのみです。計画通りに進まないことも多いので、臨機応変なスケジュール変更が求められます。不安な場合は、以下を意識してみましょう。

• 何もしない日を作らない（忙しくても1ページくらい教材を読み進めるなど）
• スマートフォンなどを使って隙間時間に勉強する
• YouTubeなどを使って音声からも知識をインプットする

少しでも手を付けておくと、勉強を継続しやすくなります。期限を意識しながら、試験勉強を進めてください。

人事部に有利な資格を取得するための3つの方法

資格を取得する際に悩んでしまうのが、「どのような方法で取得するのか」です。ここからは、主な勉強方法である以下の3つについて解説します。

• 独学で学習する
• 通信講座やオンラインコースを活用する
• セミナーやワークショップに参加する

独学で学習する

独学で学習できるものは、独学で学習しましょう。多くの資格には教材があるので、書店などで自分に合ったタイプを購入すればOKです。資格によってはスマートフォンのアプリや、無料で教材を配布しているところもあるので、活用してください。

独学は、いかに勉強する時間を確保できるかが重要です。通勤や休憩のような隙間時間を使って、効率的に勉強しましょう。

通信講座やオンラインコースを活用する

通信講座やオンラインコースがある資格は、受けてみるのもおすすめです。費用はかかるものの、独学よりも効果的な方法になります。

隙間時間を有効活用しながら自分のペースで学べるため、費用対効果は大きいと言えます。オンラインなら通学よりも費用を抑えられる点も魅力です。

また、サービスによってはカスタマーサービスを利用できるものもあります。迷った際は、カスタマーサービスなど細かい部分までチェックすると良いでしょう。

セミナーやワークショップに参加する

セミナーやワークショップに参加し、資格を取得する方法もあります。資格の中には、参加が条件となっているものもあるため、事前に調べておきましょう。

独学や通信講座と比べて手間に感じますが、ほとんどの場合、セミナー受講後に試験となるため、スムーズに資格を取得できます。ただし、1日以上かかるものと認識しておきましょう。会場まで出向くため、交通費や食費も必要です。

短期間で集中的に勉強して資格を取得したい場合に、活用すると良いでしょう。

人事部向けの資格を取得するために意識したい3つのポイント

資格を取得するなら、できれば1度で取りたいもの。挑戦する際は、以下のポイントを意識してみましょう。

• 時間管理の技術を身につける
• モチベーションを維持する方法を見つける
• 身につけた知識を業務に活かしていく

時間管理の技術を身につける

資格の勉強時間は、場合によって300時間以上の勉強が必要になります。取得するためには、まず時間管理の技術が必要です。取得に向けて、コツコツと勉強する時間をどう確保するかが、重要になります。

この際に意識したいのが、「時間は作るもの」という点です。日々のタイムスケジュールを見直し、勉強するための時間を確保しましょう。

モチベーションを維持する方法を見つける

時間が経つにつれて、やる気は少しずつ下がっていきます。資格の取得に向けて、どうモチベーションを維持するのかも重要です。維持できる方法を、事前に探しておきましょう。例えば、以下のような形です。

• 決めた部分まで進んだら好きなドラマやアニメ、映画を見る
• 過去問で満点を取ったら美味しいものを食べる
• やる気がなくてもとりあえず机に向かう

ご褒美を設定しておくと、モチベーションを維持しやすくなります。また、やる気がなかったとしても、いざ机に向かうとモチベーションが上がることも多々あります。面倒でも、とりあえず勉強を始めてみるのも1つの方法です。

自分がやる気になるタイミングを見つけて、効果的に活用しましょう。

身につけた知識を業務に活かしていく

資格の取得に向けて勉強する中で身につけた知識は、積極的に業務に使っていきましょう。覚えるよりもはるかに効率良く、知識として定着させられます。

読書と同じです。どれだけタメになる内容だったとしても、実践しなければ自己満足になります。実際に手を動かしてみることで、資格を取得する中で学んだ内容を、より深く理解できます。

試験対策にもなるので、身につけた知識は積極的に活かしましょう。

人事部は資格を業務に活かしやすい仕事

人事部は資格を業務に活かしやすい仕事と言えます。資格を取得するにあたって人材管理や労務知識を勉強するため、業務遂行能力が自然と身につくからです。

また社外の仕事のやり方をインプットすることで、以下にも期待できます。

• 業務改善
• 業務効率化

人事部は常に時流を読んで仕事をする部署です。その意味でも資格の取得は大きなプラスとなります。

人事部で資格が必要な場面が増えている

ITを使った技術が一般化し、ほとんどの人が使うようになった現代において、人事部で資格が必要な場面が増えています。特に新卒採用は、ITが生活にあって当たり前の世代が対象です。

多様化する採用方法の中、以下の場面で今後資格を活かせる場面が増えていくでしょう。

• 母集団形成の方法が多様化している
• 採用活動にもマーケティングが求められている
• 新卒採用は学生に寄り添うことが必要

母集団形成の方法が多様化している

コロナ禍の影響もあり、ナビサイト以外の採用ツールが広く使用され始めています。そのため、母集団形成の方法が多様化しています。

• ナビサイト
• 採用ページ
• SNS
• リファラル採用
• ダイレクトリクルーティング

様々な採用方法を併称することが一般的です。理系採用の場合、大学や研究室との関係性作りも重要になってきます。

これらのことから、人事部にはコミュニケーション能力が求められています。資格を取得することで、そうした変化する業務に対応できる能力を得られるのです。

採用活動にもマーケティングが求められている

採用活動は、今や単なる採用だけでなく企業にとってマーケティングの側面を持ちつつあります。いかに自社の認知度を高め、興味を持って採用まで進められるかが企業にとっての課題です。

早期インターンシップを開催し、学生を囲い込んでいるのにはそうした背景があります。更に学生と面接官と一対一の面談も実施することが増えているため、対人スキルも必要です。

このように、採用活動は全体を俯瞰しつつ、戦略的思考で動ける人材が活躍できる場所となり始めています。

新卒採用は学生に寄り添うことが必要

新卒採用は売り手市場です。企業が選ぶ側ではなく、学生が選ぶ側になっています。特に注意したい点が、理系の人材です。企業の需要よりも理系学生の数が少ないため、常に取り合いの状態になっています。

自社が求める人材を採用するためには、母集団形成はもちろん、企業のブランディングを行い、学生に魅力的に感じてもらう必要があります。

そのために活用したいのが、ダイレクトリクルーティングです。攻めの採用とも呼ばれ、学生と1対1のやり取りで関係性を深めていく採用となっています。人と人の繋がりとなるため、採用へと結びつきやすいメリットがあります。

新卒学生の採用を成功させるためにも、常に学生に寄り添う姿勢を身につけましょう。

人事部の資格を活かすならダイレクトリクルーティングの『TECH OFFER』

人事部の資格は、大きく分けて対人スキルと労務知識の2種類があります。民間資格・国家資格ともに業務遂行で役立ってくれる資格ばかりです。

人事部は資格を業務に活かしやすい仕事でもあります。社会保険に代表される専門的な知識の他、採用面で活躍してくれる資格も多数あります。資格のために身につけたスキルを使って、採用に活かしていきましょう。

資格の取得を通じて身につけた対人スキルを活かすのなら、ダイレクトリクルーティングがおすすめです。特に理系人材を求める方は、理系採用に特化した『TECH OFFER』を活用してみましょう。学生と直接やり取りするため、資格を取得する中で身につけた対人スキルを、最大限に発揮できます。

自社が求める人材を採用するために資格を取った方は、ぜひ一度お気軽にご相談ください。