こんにちは！理系学生情報局です。
ポスドクは理系学生が選択可能な、大学院修了後のキャリアのひとつ。まだまだ研究を続けていきたい場合も進路に迷わないよう、ポスドクの概要を早めに理解しておく必要があります。ポスドクになる方法はもちろん、具体的な仕事内容や覚えておきたいポイントについて、まずは把握しておきましょう。
今回は「ポスドクの概要とポスドクになる方法。仕事内容や事前に把握すべきことなど」について丁寧に解説します。選択肢をひとつひとつ明確にして、早いうちから進路を考えておくことが非常に大切です。
ポスドクとは？
ポスドク（Postdoc）とはポストドクターの略語で、大学院の博士後期課程を修了した後に大学や研究機関で働いている研究者を指す言葉です。まずはじめに、ポスドクとは何かについて解説します。
ポスドクは博士課程後のキャリアの第一歩
仮に大学院の博士後期課程を修了したとしても、すぐに大学教員や研究所所属の研究者になれるわけではありません。まずは大学や研究機関で働く任期付きのポスドクとして働くのが、大学院修了後の一般的なキャリア。そのため、将来を見据えてポスドクを目指す方が多いキャリアのひとつです。
ポスドク＝博士研究員
日本語では「博士研究員」とも呼ばれるポスドク。学生としての身分ではなく、博士号（PhD）を取得した高度な専門知識を持つ研究者として、雇用されることが一般的です。特定のプロジェクトにおいて、自身の裁量で実験や論文執筆を行うなど、研究実績を積み上げるための重要な修行期間という側面も持っています。
ポスドクの雇用形態
ポスドクの雇用形態には、いくつかの種類があります。どの程度自由に自分の研究に打ち込めるのかは採用条件によりますが、ポスドクは主に以下の3つの雇用形態に大別できます。
- ①研究活動がメインの大学教員としての雇用
- ②その大学独自のポスドク制度による雇用
- ③日本学術振興会の特別研究員（PD）としての雇用
③は、日本学術振興会の支援のもと、若手研究者に主体的に選んだ研究課題に専念する機会を与えて、優れた研究者の養成をめざす制度で認められた研究員です。
特別研究員になると、月額362,000円の研究奨励金と毎年度150万円以内の研究費が支給され、3年の間不安なく研究に打ち込めます。
助教との違い
助教は、大学で正規雇用される教員としてのポジションです。ポスドクが主に研究を中心とした業務を担うのに対し、助教は学部生や大学院生への教育・指導、さらには大学運営に関わる校務なども担当します。多くの場合、定年制やテニュアトラック制が適用されるため、ポスドクよりも安定性が高い職種だといえます。
特任助教との違い
特任助教は、特定のプロジェクト予算や外部資金によって期間を限定して雇用される教員を指します。肩書きに助教と付くため、大学教員としての実績にはなりますが、ポスドクと同様に、あらかじめ雇用される任期が定められています。研究に専念しつつもプロジェクトの進捗管理など、より責任ある立場を求められることが多い職位です。
研究所所属研究員の違い
ポスドクと研究所所属の研究員との違いは、基本的には任期が決められた雇用か、そうでないかに違いがあります。特定研究員は「特定のプログラム、プロジェクト等に係る研究に従事すること」と定義づけされている通り、プロジェクト毎の雇用が一般的。
対して研究所に所属している場合は、長期での雇用をされる傾向にあります。このような限られた期間での雇用になることを考慮しつつ、早期に進路を決めておくことが大切です。
ポスドクの仕事内容
ポスドクの仕事内容は、大学や研究機関に雇用され、研究や論文執筆することが主な役割です。
ただし、雇用先によってポスドクの仕事内容は大きく異なります。ここからはポスドクが行う、具体的な仕事内容について解説していきます。
大学・研究機関での研究
大学や研究機関の働き方としては、「大学教員としての研究」「日本学術振興会の特別研究員（PD）」「大学のポスドク制度を活用した研究員」の3つが代表的です。研究の内容や仕事の詳細は大学・研究機関によって異なり、研究の自由度もまったく違います。
「自由度の高い研究がしたいのか」「ある程度の方針のもと研究に従事したいのか」によっても、進路は変わってくるでしょう。
プロジェクト内での研究や論文執筆
研究所や研究室での雇用となる場合は、プロジェクトに沿った研究が基本となります。多くの場合、研究の成果に対して研究費用が集まる仕組みになっていますので、個人の自由度が低くなることは当然のこと。プロジェクト周りの作業や論文執筆が中心の業務になるのが一般的です。
自立した研究
文部科学省が実施している「卓越研究員制度」を活用した場合は、比較的自由度の高い研究に取り組める場合もあります。卓越研究員制度とは若手研究者の研究支援を目的として、活躍の場となる産業界やキャンパスとのマッチングを図る取り組みです。
採用となれば研究環境整備費として研究費の支援もあるため、受け入れ機関にとっても大きなメリットとなります。基本的には公募での募集で倍率も高い「卓越研究員制度」ですが、働き方の方向性が合致するようであれば、挑戦する価値のあるものだと言えるでしょう。
ポスドクの給与
ポスドクの給与体系については、一般的な事業会社で言う初任給の概念とは少し異なります。なぜなら、所属する機関や、どの予算から雇用されるかによって給与水準にはかなりの幅があるためです。本章では給与水準の目安を解説しますが、研究費の支給や社会保険の有無などの雇用条件を把握したうえで比較しましょう。
日本学術振興会特別研究員(PD)
日本の若手研究者にとって最も代表的な登竜門が、日本学術振興会（JSPS）の「特別研究員（PD）」です。報酬は月額36.2万円程度で、給与ではなく研究奨励金として支給されるのが従来の形でした。しかし、近年では大学側がPDを直接雇用し、給与として支給する雇用型の導入が進んでいる傾向があります。
東京都立大学が公表している「雇用型PD」の給与例としては、月額固定給44.6万円（賞与なし・通勤手当あり）が提示されています。従来の奨励金型よりも額面が高く、社会保険への加入も可能です。奨励金に比べて安定感があるほか、年間最大150万円程度の科研費（特別研究員奨励費）を自分の裁量で使える点は、民間企業にはない大きなメリットです。
出典:特別研究員事業 募集要項・事業計画
出典:都立大 日本学術振興会特別研究員PD等の給与を大幅UPへ～
理化学研究所特別研究員
日本最高峰の研究環境を誇る理化学研究所（理研）のポスドク、特に「基礎科学特別研究員」の待遇は、国内でもトップクラスです。給与水準は、月額55万円（年俸制・税込）で、2026年度の募集要項によれば、通勤手当や住宅手当の補助も支給されます。外資系企業や国内大手企業の博士卒初任給と比較しても、極めて高い水準です。
ただし、通常3年程度の任期制となっているため、任期中に高いパフォーマンスが求められます。実績や経験を積み、その後、終身雇用ポストや民間企業の研究職を目指す方にとっては、この上ない修行の場にもなっています。
国立大学（東京大学等）
ここでは東京大学の例を見てみましょう。
・正規助教（35歳モデル）：月額約39.6万円/年収約658.8万円
また、国立大学の場合は、月額に加えて通勤手当や住居手当が支給されるケースが一般的です。今までは「ポスドク＝低賃金」というイメージもありましたが、近年では、専門職としての十分な給与水準を確保されつつあります。
出典:国立大学法人等の役職員の給与水準（文部科学省公表資料）
深刻化する「ポスドク問題」とは
リサーチを始めると必ず一度は耳にするのが「ポスドク問題」という言葉ではないでしょうか。「博士に進むと就職が難しい」「いつまでも不安定な身分」といったネガティブな噂に、不安を覚える方も少なくないはずです。
しかし、噂に惑わされるのではなく、「なぜ、何が、どのように問題なのか」を論理的に理解しておくことが大切です。本章では「ポスドク問題」の概要を丁寧に解説します。
深刻化する「ポスドク問題」とは
「ポスドク問題」とは、以下の構造的な課題のことを指します。
- ・博士号取得後のキャリアパスが、大学・研究機関のポスト不足によって滞り、若手研究者の雇用が不安定化・長期化している
博士号取得者が任期のない正規のポストに就けず、数年単位の有期雇用を繰り返す状態が常態化したことで問題が表面化しました。個人の問題ではなく、政策と社会構造のミスマッチから生じた構造的な課題です。
ポスドク問題の原因
問題視されたのは、1990年代に政府が打ち出した「ポストドクター等1万人支援計画」が起点となっています。日本の科学技術競争力を高めるため、大学院重点化を図り博士号取得者を大幅に増やす方針を打ち出した結果、以下のような連鎖が起きました。
- 1.博士号取得者の急増：計画通り、博士課程修了者は大幅に増加した
- 2.受け皿（出口）の不足：一方で、大学の教員ポストや企業の受け入れ体制が十分に整備されていなかった
- 3.正規ポストの減少と任期付き雇用の増加：大学側は正規ポストを減らし、代わりにプロジェクト予算による任期付きの雇用を増やした
その結果、行き場を失った博士たちがポスドクポストを渡り歩く、不安定な雇用状態が生まれてしまったのです。
参考：資料2－3 ポストドクターに関する各種審議会等での議論｜文部科学省
雇用の不安定性とその実情
文部科学省や科学技術・学術政策研究所（NISTEP）の調査によると、多くのポスドクが3年未満の有期雇用で働いています。任期のある雇用の場合は、以下のような不安感がつきまといます。
- ①実績のプレッシャー：数年後の雇用を確保するために、短期間で成果が出る研究に走りやすく、本来の強みである長期的・挑戦的な研究が困難になる
- ②雇止めのリスク：労働契約法の改正（5年・10年ルール）により、無期転換を避けるための雇止めが発生するケースも一次情報として報告されている
- ③ライフイベントとの衝突：30代という結婚や出産、住宅購入などのライフイベントが重なる時期に、数年ごとに職を失うリスクを抱えることは精神的・経済的に極めて大きな負荷となりやすい
参考：ポストドクター等の雇用・進路に関する調査（2021 年度実績）｜文部科学省
実施されている改善策
先述の深刻な状況を打破すべく、近年は国を挙げて以下のような改善策が進んでいます。
- ①テニュアトラック制の普及：一定期間の審査を経て、適格と判断されれば任期のない職（教授・准教授等）に昇進できる仕組みで、多くの国立大学で導入が進んでいる
- ②卓越研究員事業：優秀な若手研究者に、安定したポストと独立した研究環境を提供するための国主導の支援プログラムを実施
- ③ジョブ型研究インターンシップ：博士課程の学生が企業のR&D現場で数ヶ月間、給与を得ながら研究に従事する制度で、採用に直結する動きが加速している
- ④博士人材の処遇改善：先述のJSPSPDの給与上乗せや民間企業における博士手当の拡充など、経済的な価値を適正に評価する動きが大手メーカーを中心に広がっている
ポスドク問題から、「キャリアを限定するリスクを理解し、早い段階から自分の専門性を社会全体でどう活かすか」が重要であることがわかります。幅広い選択肢を把握するうえでも、早期準備をおすすめします。
それでもポスドクになるメリット
不安定な印象があるポスドクですが、研究者としてのキャリア形成において、これほど濃密に知と向き合える時期は他にありません。リスクを理解した上で、プロとしての地力を固めるためのキャリアと捉える研究者は数多く存在します。本章では、ポスドクになる代表的なメリットを解説します。
研究に本気で打ち込める
ポスドクになる最大のメリットは研究以外の業務から解放されるため、研究に集中できる点です。正規の大学教員は、研究以外に教育や入試業務、学内会議うや組織運営など、研究以外にも幅広い校務を抱えています。そのため、大学内でのキャリアが上がるごとに研究時間は減り、多くの時間を校務に時間を費やすケースが一般的です。
一方で、ポスドクは研究プロジェクトの遂行が主な職務です。そのため、実験の精度を極め、膨大な先行文献を読み込むなど、研究にしっかりと時間と意識を費やせるメリットがあります。研究に本気で打ち込んだ経験は、その後のキャリアに大きな影響を与える場合もすくなくありません。
論文発表などの実績を積み上げられる
ポスドクの期間は、博士論文の成果の投稿や新しいプロジェクトで実績を重ねるなど、実績と経験を積上げる貴重な期間となります。質の高い論文を複数本書き上げることで、公募される正規ポストへの採用確率を高めることが可能です。予算や設備が整ったプロジェクトの参画経験などを通して、短期間で実績と経験を身につけられます。
民間企業への就職を目指す場合でも、客観的な成果や経験・実績は高い評価をえるための好材料となります。
研究を通してネットワークが大きく広がる
ポスドクは、異なる文化や技術を持つ新しいラボへ飛び込む機会も多いため、ネットワークを広げられるメリットもあります。共同研究を通じて異分野の研究者と共通言語で対話する力が身につくほか、学会発表や海外派遣プログラムを活用すれば、世界的なネットワークの構築も可能です。
将来の共同研究のパートナーと出会ったり、企業からのスカウトを得られるなど、幅広い可能性を感じられるのもポスドクになるメリットです。
ポスドクになる方法
では、実際にポスドクになるにはどうしたらよいかを詳しく解説していきます。
博士号を取得する
ポスドクになるためには、まず大学院の博士後期課程で博士号を取得しなければなりません。博士号を取得するには、大学の博士課程での研究論文などで一定の評価を得ることが必須です。大学から認定されると、晴れて博士号を取得できます。
公募の求人へ応募する
博士号取得後は、公募の求人でポスドクの募集を探します。まずは最もポピュラーな「JREC-IN Portal」をチェックしましょう。JREC-IN Portalは、国立研究開発法人科学技術振興機構が運営する研究人材のキャリア支援ポータルサイトです。
研究者の採用を検討している研究機関の求人情報を見られるだけでなく、マッチングメールや履歴書や業績リストの作成ツールも利用できます。実績や研究テーマなどを登録しておけば、匿名で求人機関へアピールできる設計です。。求人している機関の目に留まった場合は求職者照会メールが届き、採用試験を経てポスドクになれます。
教員などからの紹介
公募のほかに、指導教員をはじめとする大学の先生や所属する学会からの紹介を活用する方法もあります。ポスドクを募集している研究機関と紹介者側が互いの事情を理解しているため、自分に合った所属先が見つかりやすくなるのもメリットです。公募と併せて、紹介の道も探りながらポスドクへの道を進んで行く方法が効率的です。
ポスドクを志すうえで覚えておきたいこと
最後にポスドクを志すうえで、事前に把握しておくべきことを整理しておきます。
任期制度でキャリアアップは狭き門
不安定な任期制から抜け出そうと思っても、ポスドクがキャリアアップするためには論文を執筆して実績を積む必要があります。
刻々と迫る任期というプレッシャーを感じながら成果を出せたとしても、必ずしも自分が希望するポストが空くという保証もありません。
少し前のデータになりますが、文部科学省による2018年度の調査でも、「ポストドクター等の次年度（2019年4月1日時点）在籍状況について、次年度にポストドクター等を継続している者は、11,101人（71.2％）」であり、「次年度に大学教員やその他の研究開発職に職種変更した者は、2,030人（13.0％）」という結果が出ています。それほどまでに、ポスドクから常勤かつ任期のない仕事に移る可能性は、非常に狭い道なのです。
国の支援制度を活用する道も
文部科学省が管轄している日本学術振興会による支援の一つに、2016年から始まった「卓越研究員事業」があります。これは、前章で解説した通り博士課程を修了した人材のポストの拡充と、若手研究者が研究に従事できる環境整備を目標とした事業です。卓越研究員事業では、ポスドクと若手研究者を雇用したい企業や研究機関とのマッチングを行っているため、活用する方法も視野に入れておくと良いでしょう。
ほかにも、若手研究者の育成・支援をめざした「科学技術イノベーション創出に向けた大学フェローシップ創設事業」なども実施されています。若手研究者への支援制度については、「研究力強化・若手研究者支援総合パッケージ施策紹介」に詳しくまとめられていますので、気になる方は一度目を通してみてください。
公的な支援を活用すれば、短い任期の中で就職活動と研究を並行する苦しみを軽減できます。研究に専念するためにも、一度検討してみることが良策です。
民間への就職も視野に入れる
民間の研究機関への就職や、専門知識を活かせる企業への就職なども視野に入れておくことがおすすめです。どうしても専門性が高くなるほど、その分野での進路は狭くなるもの。競争率が高い場所で採用に至らない場合などは、行き詰った感覚に陥りやすい傾向にあります。
しかし実は、思ってもみない企業が専門性の高さを求めているなど、視野を広げれば新たな進路が見えてくるものです。どんな企業に求められているかを知る方法としては、「TECHOFFER」のような逆オファー型サービスを活用すると良いでしょう。
研究分野や成果、希望進路や興味のある職種・業界などを登録しておけば、登録者平均1年間で約20社からオファーが届く就活サービスです。要約すれば、登録しておくだけで自身の市場価値がわかり、新たな進路の選択肢を増やせるツールだと言えます。多様な選択肢を自身に与えるためにも、早めに登録しておくことが良策です。
これだけは知っておきたいポイント(まとめ)
本記事では「ポスドクの概要とポスドクになる方法。仕事内容や事前に把握すべきことなど」について解説しました。ポスドクの目指し方や働き方などをご理解いただけたでしょうか？大学時代に積み上げた知識や知見を存分に活かせるよう、本記事の内容をぜひご参考ください。
ポスドクとは？
- ①ポスドクは博士過程後のキャリアの第一歩
- ②ポスドクの雇用形態
- ③ポスドクと研究員の違い
ポスドクになる方法
- ①博士号を取得
- ②公募の求人へ応募する
- ③教員などからの紹介
ポスドクの仕事内容
- ①大学・研究機関での研究
- ②プロジェクト内での研究や論文執筆
- ③自立した研究
ポスドクを志すうえで覚えておきたいこと
- ①任期制度でキャリアアップは狭き門
- ②国の支援制度を活用する道も
- ③民間への就職も視野に入れる
